イベント・シンポジウム・セミナー

食糧・肥料技術センター(FFTC)-NARO国際シンポジウム「若い農業者のためのICTを活用した営農効率化」

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農研機構(NARO)と食糧肥料技術センター(FFTC)は、2017年10月3日、4日に茨城県つくば市内の国際会議場で「若い農業者のためのICTを活用した営農効率化」をテーマに国際シンポジウムを開催しました。二宮正士教授(東京大学)、Amots Hetzroni博士(イスラエル国立農業研究機構)、Sang-Cheol Kim博士(韓国農村振興庁)の3名が基調講演を行ったほか、マレーシア、タイ、台湾、ベトナム各国の農業分野におけるICT導入の現状報告が行われました。

NARO国際シンポジウム: 作物の持続的安定生産を目指した病害虫管理技術開発の展望

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農研機構、中央農業研究センターの主催によるNARO国際シンポジウム 「作物の持続的安定生産を目指した病害虫管理技術開発の展望」が、平成29年9月29日(金)に農林水産技術会議事務局筑波産学連携支援センター農林ホールで開催されました。講演者は、ドイツJulius Kühn-Institute のJohannes A. Jehle博士、米国ワシントン大学のRoger N. Beachy博士、米国カリフォルニア大学デイビス校のDiane E. Ullman博士、宮崎大学農学部の大野和朗博士、東京大学大学院総合文化研究科の渡邊雄一郎博士、農研機構果樹茶研究部門の中野亮博士、農研機構野菜花き研究部門の飯田祐一郎博士の7名でした。

JIRCAS-NARO国際シンポジウム「農業分野における温室効果ガス排出削減」

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国際農林水産業研究センター(JIRCAS)と農研機構(NARO)は、本年8月31日(木曜日)、茨城県つくば市において、農業分野の温室効果ガスに関するグローバル・リサーチ・アライアンス(GRA)の協力のもと、国際シンポジウム「農業分野における温室効果ガス排出削減」を開催しました。2016年11月に発効した「パリ協定」に基づき、地球温暖化と気候変動を抑制するための取り組みが世界各国で進められています。世界の農業活動にともなう温室効果ガス排出量は全排出量の約4分の1を占めるため、農業分野においても大幅な温室効果ガス排出削減が求められています。これに対し、各国政府の合意に基づく国際研究ネットワークである「農業分野の温室効果ガスに関するグローバル・リサーチ・アライアンス(GRA)」が組織され、畜産、農地、水田等の研究グループを構成して国際共同研究とその成果の社会実装のための活動が進められています。
今回、我が国がGRA議長国として、8月29~30日に理事会を開催するのに合わせ、世界各国からの理事会出席者と我が国の研究者、行政担当官、民間、一般の方に対し、我が国とアジアにおける研究成果を中心に、GRAの研究活動をご紹介し、ご理解いただくことを目的として、標記の国際シンポジウムを開催しました。

先進的な肉牛飼養技術導入に関するセミナー

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平成29年6月2日~4日の3日間にわたり、食糧肥料技術センター(FFTC)、国際農林水産業研究センター(JIRCAS)、農業・食品産業技術総合研究機構(NARO)およびタイ王国のスラナリー工科大学(SUT)の合同国際シンポジウム『Seminar on Adopting Smart Beef Cattle Feeding Techniques (先進的な肉牛飼養技術導入に関するセミナー)』をスラナリー工科大学(タイ:ナコンラチャシマ)で主催しました。タイにおいては、現行の粗放的な飼養から集約的な飼養への変換により25%の温室効果ガス削減につながると報告されています。また、この先進的・集約的な肉用牛飼養技術の導入により、生産効率向上による温室効果ガス削減が望める一方、霜降り肉等のような牛肉の高品質化も図れます。すなわち、この技術導入は、環境に対して良い効果を及ぼすばかりではなく、小規模農家にも多くの収入をもたらすと考えられます。そこで、タイ・日本・韓国・台湾・フィリピン・ベトナム・マレーシアおよびインドネシアからの16題の先進的な肉牛飼養技術導入に関する発表からなるシンポジウムを主催しました。農研機構からは、永井卓国際室長が座長として参加し、永西修畜産研究部門-企画管理部企画連携室長が、Feeding management of beef cattle in Japan(日本における肉牛飼育管理)と言うタイトルの講演を行いました。タイの肉牛農家を含む約150名の参加があり、活発な意見が飛び交う有意義な国際シンポジウムでした。

農研機構-MARCOシンポジウム「今こそ土壌の炭素貯留~4/1000イニシアチブとともに」

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平成29年2月28日、つくば国際会議場で、「今こそ土壌の炭素貯留~4/1000イニシアチブとともに」をテーマにしたNARO-MARCO国際シンポジウムが開催されました。 このシンポジウムは、アジア各国の農業システムにおける土壌炭素および温室効果ガスの緩和に関する研究、研究協力、協力を強化するための会場を、4/1000イニシアチブの取り組みとともに提供することを目的としています。講演者は、Claire Chenu博士(Agro Paris Tech/INRA)、Minggang Xu博士(中国農業科学院農業資源計画研究所)、Suphakarn Luanmanee博士(タイ農業省)、Cherukumalli Srinivasa Rao博士(Indian Council of Agricultural Research-Central Research Institute for Dryland Agriculture)、久保田秀夫(中部農業研究センター )、松浦昭二(農業環境科学研究所 )、白浦康人博士(農業環境科学研究所 )、Dr. Jagadeesh Yeluripati(英国ジェームスハットン研究所)、伊藤昭彦博士(国立環境研究所)、吉本真由美博士(国立環境科学研究所)。4/1000イニシアチブに対する農研機構のモンスーンアジア域での活動推進の可能性を探るため、モンスーンアジア農業環境研究コンソーシアム(MARCO)の枠組を活用し、国内外から現状に明るい専門家を招へいして、今後の進むべき方向性を議論しました。

「昆虫の新たな用途展開の可能性を探る」

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平成28年11月29日、我が国の伝統的昆虫食文化や、海外の日産10トン級の生産に到達しつつある飼料利用先進事例、昆虫食利用推進事例を紹介すると共に、昆虫の食・飼料利用に関する研究シ-ズを紹介することにより、当該分野の研究開発促進を図ることを目的に国際シンポジウム「昆虫の新たな用途展開の可能性を探る」を農林水産省と共催で開催しました。

農研機構 - イスラエル国立農業研究所国際シンポジウム

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平成28年11月28日、世界人口の急激な増加や気候変動により、世界の水資源問題が注目されている。その中でも、農業用水は世界水利用の約70 %を占めていることから(WMO,2012)、その需要に対する供給の悪化が懸念されている。日本では、四国や島嶼地域のように水源が不十分な地域では、慢性的に水不足のリスクがある。まだ、東日本大震災では、津波の浸水により地下水が塩類化して、十分な水が得られない問題が生じている。さらに、今後、日本の生産者の海外進出を想定した場合には節水栽培の技術は必須となると考えられる。そこで、本シンポジウムでは世界的に優れた水利用技術を有するイスラエルの技術や研究開発の状況を紹介するとともに、関連する日本の技術や研究を紹介する.本シンポジウムをきっかけとして、両国の研究者、技術者による共同研究を立ち上げ、技術の融合による新技術の創出を図ることを目的に開催した。

FAO/IAEA-NARO 共同ワークショップ Technical Workshop on Remediation of Radioactive Contamination in Agriculture

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平成28年10月17日 ~18日までFAO/IAEA -NARO共同ワークショップはIAEA本部 ウィーン・インターナショナル・センターで行った。本ワークショップは、農業生産の観点から、それぞれの被災地における放射能汚染対策の研究成果・技術的知見を、国際的に共有・発信することを目的として、FAO/IAEAと農研機構が共催するものである。本年は、原子力発電所のレベル7の事故であるチェルノブイリ原発と東電福島第一原発の事故からそれぞれ30年、5年と節目となる年である。放射性物質による農地の汚染は長期間にわたって対策が求められることから、2件の事故とその後の対策を共同で検討することにより、特に日本においての今後の対策に極めて重要な知見が得られると期待される。一方、それぞれの被災地の汚染状況、環境条件は大きく異なっており、両者の問題と対策を体系的に取りまとめることで、今後の放射性物質の飛散を伴う事故に対する国際的な対応を検討するものである。

アジアにおける稲の安定生産にむけて

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平成28年9月7日、8日の2日間にわたりIRRI-JIRCAS-NARO合同シンポジウム『Towards Achieving Sustainable Rice Production in Asia(アジアにおける稲の安定生産にむけて)』と題して国際シンポジウムを茨城県つくば市内で開催しました。国際稲研究所(IRRI)、国際農林水産業研究センター(JIRCAS)及び農業・食品産業技術総合研究機構(NARO)は、世界の食糧問題の解決に貢献することを目的として、「IRRI-JIRCAS-NAROイネ研究国際協力推進協議会」を設置し、研究推進・連携強化に取り組んでおり、本協議会の活動の一つとして、「高温耐性」・「多収生理」・「病虫害管理」の3つのテーマにおいて、イネ研究における国内外の研究成果・技術的知見の共有と情報発信を行うことが目的。

東方経済フォーラムと日露首脳会談

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平成28年9月2日~3日にNAROは、ロシア・ウラジオストク市内において、同地で開催された東方経済フォーラムと日露首脳会談に併せて、全ロシア植物保護研究所と連携協定の覚書を締結しました。今後は、植物保護、ウイルス学、菌類学及び植物の病害抵抗性の分野で連携し、特に、ジャガイモのウイルス・ウイロイド病の防除技術の開発に向けた連携に取り組みます。この覚書は、本年5月に安倍首相からプーチン大統領へ提示され同フォーラムでも議論された「日露協力プラン」に含まれます。

G20首席農業研究者会議

平成28年5月30日~31日にG20首席農業研究者会議(MACS)が中国西安で開かれ、22ヶ国・地域及び11の国際機関等が参加し当機構からは、国際室長が出席しました。会議では、「農業技術イノベーション及び知識の共有」について、特に、農業研究の政策、技術及び情報共有の方策が協議され、MACS下でのプラットフォーム(Global Research Collaboration Platforms: GRCPs)運用開始に向けた作業部会設立が合意されました。

法人番号 7050005005207