農業環境変動研究センター

気候変動対応研究領域

気候変動対応研究領域は、農業分野における気候変動の影響の予測・評価、気候変動の影響への適応、気候変動の緩和などの気候変動に関する研究を行うために、農業環境変動研究センターの発足と同時に作られた新しい研究領域です。

大気中の二酸化炭素濃度が400ppmに達し、気候システムの温暖化には疑う余地がない(気候変動に関する政府間パネル(IPCC))とされるなかで、わが国の農業にもコメや果樹をはじめとして、気候変化のさまざまな影響が顕在化しつつあります。国際的にはIPCC第5次評価報告書の公表や国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)でのパリ協定の合意、国内では「気候変動の影響への適応計画」(2015年11月)や「地球温暖化対策計画」(2016年5月)の閣議決定など、気候変動をめぐるさまざまな動きを受けて、農業分野における気候変動関連研究に対する要請も強まっています。農業環境変動研究センターは、農研機構における気候変動関連研究の中核として、気候変動に関わる研究を一体的に推進するとされており、気候変動対応研究領域はその中心的な役割を担うことが期待されています。このため、影響の予測・評価や適応・緩和技術の開発などに対する要請に応えるとともに、それらを包含する将来の気候変動下での農業ビジョンの提示に貢献できるように研究を進めます。

気候変動対応研究領域の研究は細胞レベルの現象解明から国・世界規模の予測まで多岐にわたりますが、その中心となるのは気候変化に対する作物、土壌、農業生態系、そして食料システムの応答を、フィードバックを含めて解明することです。これらの課題に取り組むためには、植物の光合成や土壌中での有機物分解のような基礎的なプロセスの理解を深めることが重要です。気候変動対応研究領域では、これまでの基礎研究の成果のうえに現在の気候変動関連研究が成り立っていることに鑑み、これらの基礎研究を継続、発展させ、次の世代に継承します。


領域長

宮田 明 (みやた あきら)

所属研究ユニット

法人番号 7050005005207