農耕地における硝酸態窒素残存許容量と流れ易さの区分

[要約］
農耕地における硝酸態窒素の残存許容量を年間の余剰水量から求め、さらに土壌・気象条件から、 施肥窒素に由来する硝酸態窒素の流れ易さの区分を設定する。 
中央農試環境化学部土壌資源科・土壌生態科、上川・十勝・根釧・道南
農試研究部土壌肥料科、天北農試研究部泥炭草地科
[連絡先]01238-9-2001
[部会名]生産環境
[専門]   環境保全
[対象]   
[分類]   指導

［背景・ねらい］
近年、農地から硝酸態窒素の地下水系への流出が国際的な問題となっており、環境保全型 農耕地管理のための新たな基準策出が急務である。そこで地下水の硝酸態窒素濃度をWHO基準 (10mgL-1以下)の条件に維持するための硝酸態窒素の残存許容量を求め、さらに土壌・気象条 件から硝酸態窒素の流れ易さを推定し、区分を設定する。

［成果の内容・特徴］

  1. 硝酸態窒素の残存許容量 @硝酸態窒素は1m土層内の全孔隙量に相当する余剰水によって、概ね1m以深に流出する (図１)ことから、土壌の最大窒素保持量は「余剰水中硝酸態窒素濃度として10mgL-1以下に相当 する窒素量」と「難移動性硝酸態窒素量」の合計量とする。1m土層深までの「難移動性硝酸 態窒素量」は3〜5kg/10a程度と僅かであることから、既耕地ではすでに満たされていると考 えられるので「土壌の最大窒素保持量」から除く。 A年間余剰水量を基礎に「硝酸態窒素の残存許容量」を策定する(図２)。
  2. 硝酸態窒素の流れ易さ区分 @作土層からの硝酸態窒素流出は、作土の土性及び「容量因子」としての「5､9月の余剰水 量」、「強度因子」としての「5､9月の連続最大降水量」に規制されることから、これらを組 み合わせて「硝酸態窒素の作土層(0〜20cm)からの流出区分」を作成する(表１)。 A作物の主要根域土層(0〜60cm)からの硝酸態窒素流出は、土壌タイプ及び「強度因子」とし ての「5､9月の連続最大降水量」に規制されることから、これらを組み合わせて「硝酸態窒素 の作物主要根域土層(0〜60cm)からの流出区分」を作成する(表２)。

［成果の活用面・留意点］

  1. 本成果は畑地、露地野菜畑地、草地の鉱質土壌を対象とし、水田土壌は除く。
  2. 残存許容量に留意した施肥を行うことによって、環境への影響の低減が期待される。
  3. 「北海道施肥標準」を遵守し、土壌窒素診断を実施した適正な施肥に努める。
  4. 硝酸態窒素の流れ易い土壌では分施を基本とする。
  5. 余剰水量100mmでの硝酸態窒素の土層内移動は概ね20cm程度であることを目安とす る。 
[その他]
研究課題名：土壌保全対策事業「環境保全型栽培基準設定調査」
予算区分 ：補助（土壌保全）
研究期間 ：平成５〜９年度
研究担当者：三木直倫、橋本均、安積大治
発表論文等：なし
目次へ戻る