寒地火山灰草地の更新時におけるたい肥施用限界量と減肥可能量


[要約]
寒地火山灰草地の更新時に施用されたたい肥による減肥可能量を新たに見積もり、これに基づき地下水に対する無機態窒素の負荷のリスクを評価すると、更新時のたい肥施用限界量は、生産性確保と環境保全の観点から、5t/10aと設定できる。
[キーワード]
  たい肥、草地更新、施用限界量、火山灰、減肥可能量、地下水汚染
[担当]根釧農試・研究部・草地環境科
[連絡先]電話01537-2-2004、電子メールkobatosi@agri.pref.hokkaido.jp
[区分]北海道農業・生産環境、共通基盤・土壌肥料、畜産草地・生産管理
[分類]技術・普及

[背景・ねらい]
北海道の草地酪農地帯では、大規模な酪農生産に伴って発生する大量の乳牛ふん尿が地下水や河川を汚染する危険性が指摘されている。北海道では、草地の造成・更新時におけるたい肥施用量の目安をマメ科牧草維持の観点から5t/10aと指導しているが、たい肥の肥料効果と環境への影響については十分に検討されていない。本試験では草地更新時におけるたい肥の肥料効果を確認するとともに、たい肥施用に伴う無機態窒素による地下水汚染のリスクを評価する。これによって、環境影響と生産性に留意した草地更新時のたい肥の施用限界量を設定する。
[成果の内容・特徴]
 
1. 更新時に5t/10aを越えるたい肥を施用すると、維持管理時に化学肥料を減らしても、チモシー・シロクローバ混播草地では、マメ科牧草が衰退する(図1)。
2. チモシー単播草地で施肥標準区に近い乾物収量を確保するためには、たい肥施用量にかかわらず化学肥料の施用が必要である。化学肥料を北海道施肥標準の半量施肥する条件(1/2施肥標準区と表記)では、更新2年目には、たい肥施用量5t/10a程度で収量が頭打ちとなる(図2)。このように、チモシー単播草地ではたい肥施用量5t/10aの1/2施肥標準区において効率的な肥料効果と施肥標準区に近い収量水準が得られる。
3. そこで当条件の年間養分吸収量からたい肥無施用条件の養分吸収量を差し引けば、たい肥施用による養分供給量が見積もられ、この量に応じた化学肥料の減肥が可能となる。こうして得られた減肥可能量は、窒素と更新2年目のカリでは従来と同程度となり、リンと更新3年目のカリについては新たな値を設定できる(表1)。
4. 上記の窒素の減肥可能量をたい肥由来の投入窒素量とみなし、チモシー単播草地の窒素収支を求めて浸透水中の無機態窒素濃度を試算すると、地下水汚染のリスクはたい肥施用量とともに増大する(表2)。
5. 以上により、5t/10aを越えるたい肥の施用は、乾物収量に対する肥料効果の低下、マメ科牧草の衰退、環境負荷の増大を引き起こす恐れがある。そこで、寒地火山灰草地の更新時におけるたい肥の施用限界量を5t/10aとする。
[成果の活用面・留意点]
 
1. 北海道のチモシーを基幹とする火山灰草地に適用する。
2. 供試したたい肥は平均的な肥料成分のものである。
[具体的データ]
 
[その他]
研究課題名: 草地更新時におけるたい肥施用限界量
予算区分: 土壌保全
研究期間: 1998〜2002
研究担当者: 木場稔信、松本武彦、三枝俊哉、三木直倫、 寳示戸雅之
発表論文等: 木場ら(2002)土壌肥料学会北海道支部講要旨集


目次へ戻る