新潟県南部の積雪の変動


[要約]
新潟県南部、上越地域では積雪相当水量の変動が非常に大きく、最小年には最大年の30%以下となる。これまで安定していると考えられてきた山地の積雪も、最小年には最大年の20%から60%程度に減少し、変動は非常に大きい。

[キーワード]積雪相当水量、積雪モデル、積雪調査、山地積雪、上越地域、関川流域

[担当]中央農研・農業気象災害研究チーム
[代表連絡先]電話:025-523-4131
[区分]関東東海北陸農業・北陸・生産環境  共通基盤・農業気象
[分類]研究・参考

[背景・ねらい]
  雪は重要な水資源である。特に山地の雪は、水田の水需要が増大する4月から5月ころにちょうど融けて河川に流出し、稲作を支えている。従来、山地の雪の量は平地に比べて安定していると言われてきた。しかし、アメダスなどの気象観測点は山地にはほとんどないため、山地の降積雪の詳細な実態は不明のままである。一方、新潟県南部は豪雪地帯といわれているが、平野部では、例えば高田の年最大積雪深が28cmから377cmときわめて広い範囲に分布することからもわかるように年々の変動は大きく、気候的には積雪の不安定な地域である。また、地球温暖化の進行にともない降積雪が最も大きく減少する地域と考えられており(井上・横山、1998)、将来には極端な暖冬少雪によって地域の水利用に影響が及ぶ可能性がある。そこで、積雪予測、水利用、水利施設計画等に資するため、現地調査と積雪モデルにより、平野部から山地までの積雪の状況を明らかにする。

[成果の内容・特徴]
1. 新潟県南部、上越地域を対象とした1990冬(1989〜1990の冬)から2007冬までの積雪調査の結果、積雪相当水量は、2006冬が最大、またほとんどの地点・期間で2007冬が最小であった。標高300〜1500mの範囲で、積雪相当水量がほぼ最大となる2月下旬または3月下旬の値について、18冬中の最小値と最大値の比(%)は、標高ときわめてよい直線関係にある(図1)。標高が高いほど比が大きくなり安定する傾向であるが、700mで約20%、1000mで約30%、1500mで約50%と、高標高地でも変動は大きい。
2. 積雪モデルによる流域平均積雪相当水量の1986冬から2007冬まで22冬にわたる平均値は、3月中旬ころに最も増加して、約700mmとなる。流域平均積雪相当水量は、ほとんどの期間について2006冬が最大、2007冬が最小であり、最大時期には2006冬は2007冬の約4倍である(図2)。東北地方の2006冬は2007冬の約2倍という報告に比べると、変動は非常に大きい。
3. 積雪モデルの推定結果から、22冬の積雪相当水量の最小値と最大値の比(%)を標高別に見ると(図3)、標高の高いところほど、比の大きい、すなわち積雪相当水量の安定している期間が長い。しかし3月下旬に900〜1000mでは約30%、1400〜1500mでは約50%、2300〜2400mでも約60%と、標高の高い地域でも変動は大きい。積雪調査とよく一致した結果である。
4. 流域流出量に占める融雪量の割合は4月では58〜91%(平均76%)、5月では38〜76%(平均59%)と非常に大きい(図4)。6月でも最大年には67%である。したがって、この時期の河川流量は積雪の変動の影響を大きく受けるので、少雪時は渇水に注意が必要である。

[成果の活用面・留意点]
1. 本成果は、新潟県南部、上越地域の関川流域に関する結果である。
2. 積雪調査は新潟県南部、上越地域を対象として継続的に行い、データを蓄積している。対象地域の大部分を関川流域が占め、その面積は約1200平方kmである。定常的に調査する地点は約40地点である。毎冬、1月、2月、3月それぞれ下旬ころに調査する。
3. 積雪モデルは、日単位のアメダスデータを入力とし、250mメッシュで、簡易熱収支法により積雪の消長を計算する。結果は、標高100m区切りで、積雪・融雪・流出量、積雪面積等を出力する。
4. 積雪水文研究、地域の水利用計画、水利施設の将来計画等の参考に活用できる。


[具体的データ]

図1 標高と積雪相当水量の最小/最大(%)の関係。上越市から南方向10地点の、18冬の積雪調査の結果による。 図2 関川流域について積雪モデルにより推定した積雪相当水量の時系列。上から順に2006冬、1986〜2007の22冬平均、2007冬を示す。
図3 標高別(100m区切り)に求めた積雪相当水量の、22冬中の最小値/最大値(%)の時系列。値が大きいほど安定傾向を意味する。 図4 4月から6月の流出量に占める融雪量の割合。22冬の平均(棒グラフ)と標準偏差(棒グラフ上の縦線)、ならびに最大値・最小値を示す。

[その他]
研究課題名:高品質安定生産のための農業気象災害警戒システムの開発
課題ID:215-c
予算区分:基盤
研究期間:2006〜2007年度
研究担当者:横山宏太郎、小南靖弘、中野聡史

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