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日本省エネ温室研究会概要

日本省エネ温室研究会

Japan energy saving project for greenhouse horticulture, J-SAP

設立趣旨

わが国の国民生活と多くの産業は、石油をはじめとする輸入資源を消費することで成り立っているといっても過言ではない。昨今の石油価格の高騰は国民生活に大きな影響を与えており、農林水産業においてもその例外ではない。中でも施設園芸は石油への依存度が高く、石油使用量は農林水産業全体の約45%を占めており、石油価格の高騰は農家経営を大きく圧迫する要因となっている。このため、省エネルギー対策技術の開発と普及が喫緊の課題となっている。これまでにも、1970年代の二度にわたるオイルショックを契機に、様々な省エネルギー技術が短期間のうちに開発された。近年は、ヒートポンプの利用、石油代替エネルギー利用さらには植物工場化によってエネルギー利用効率の向上を図ろうとするなど、高度な技術を駆使した省エネルギー対策技術の開発が進められている。その一方で、数多くの技術が開発され研究成果として世に出されるものの、その多くは生産現場に普及していないのが現状である。開発技術が真に必要で使われる技術として受け入れられるためには、大学・研究機関における技術開発のみならず、生産者、民間企業がそれぞれの得意分野を活かして協働する重要である。また開発技術は必ずしも高度な技術である必要はない。隣国へ目を向けると、中国では厳寒期においても無加温栽培が可能な日光温室が100万ha以上存在し、韓国では被覆資材の多重・多層化による保温技術が発達するなど、ローテクではあるが特徴的な技術体系が普及している。加えて、栽培技術のレベルの工場にともない、各種資機材の品質・性能も向上してコストパフォーマンスが高まり両国からの輸入も増えている。

こうした現状を踏まえて、本研究会の発起人を中心に、日本・中国・韓国の産学官関係者を集めた未来農業検討会、農研機構シンポジウム「地域資源活用による低コスト・省エネを目指した施設園芸生産の新たなる展開」、日中友好施設園芸検討会などの研究会を開催し議論を重ねてきた。本研究会は、こうした活動をさらに発展させ、産学官の専門家にとどまらず、生産者、消費者も含めた幅広い参加者の叡智を結集し、相互のレベルアップを図りながら、施設園芸を中心にした省エネルギー技術の向上と普及の促進を図ろうとするものである。

主な活動

会員が開発した技術の普及・啓蒙、宣伝活動(研究会ホームページの活用)

国内外における技術動向に関する情報交換(研究会メーリングリストの活用)

国内外の会員・専門家を講師とする研究会の開催(研究会、国際シンポ等)

会員相互の連携による新たな技術開発を支援する活動

生産現場における情報収集(現地検討会等の実施)

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