水稲直播栽培の導入・定着に関する経営的要因

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要約

水稲直播栽培の導入・定着には、作業のワンマン化など経営改善の目的意識をもつ農家に導入すること、芽干し、作溝などの重要な作業管理のための圃場巡回指導の実施、経営改善や技術に関する情報交換のための直播研究会の組織化が重要である。

水稲直播栽培は稲作経営改善策の一つとして期待がかけられ、その試験的導入農家が増えている。しかし導入はいまだ点的であり、面的な普及を図るには地域的な導入条件を解明する必要がある。また、直播栽培を導入しながら、その後中止する農家も多く、直播栽培の定着条件を明らかにする必要がある。

東北農試が現地実証を行っている山形県遊佐町では、ワンマンファームを中心に直播が導入され、直播研究会の活動や圃場巡回などが導入・定着に重要な役割を担っている。そこで直播栽培が面的に広がっている山形県長井市I集落を主な調査地とし、地域的な導入、定着条件の解明を行った。

長井市では、1989年に直播栽培が導入され、栽培面積は1993年には25ha、 95年には40ha弱に拡大し、面的に普及している (表1)。とくに、I集落では集落の水田面積の半分近くが直播栽培に代わった。
直播と移植栽培農家を比較すると、直播農家に作業受託を行うなど規模拡大・経営維持思考が強く、経営主の年齢が若く、配偶者が安定的兼業に出て農家に従事しない傾向があり、補助労働の削減・軽減効果の大きい直播き栽培は稲作経営のワンマン・ファーム化に適合する (表2)。
直播栽培の全面的導入農家と、導入後中止および部分的導入にとどまっている農家とを比較すると、芽干し・作溝技術の採用、圃場巡回指導への参加に差があり、全面的導入農家がそうした技術の採用と情報交換に積極的な姿勢がみえる (表3)。
以上のことから、作業のワンマン化など経営改善の目的意識を持つ農家への導入、栽培上ポイントとなる管理を誤らない技術指導、情報交換のための巡回指導や直播研究会の組織化が、直播栽培の地域的な定着に有効であるといえる。

米価動向などが上のような地域的定着条件に与える影響の評価は今後の課題である。

表1.長井市における直播栽培導入面積と導入戸数の推移

表2.直播導入農家の経営的特徴

表3.直播導入経営の技術内容と栽培情報の入手状況