プレスリリース
農研機構シンポジウム「水田農業の構造変化に対応する技術革新の方向 -現地実証を基点とした農業技術の再構築を考える-」を開催

情報公開日:2016年10月11日 (火曜日)

ポイント

  • 12月6日 (火曜日) 、東京大学弥生講堂 (東京都) において、「水田農業の構造変化に対応する技術革新の方向-現地実証を基点とした農業技術の再構築を考える-」をテーマとした「農研機構シンポジウム」を開催します。
  • 本シンポジウムでは、大規模水田農業のキーテクとなる技術を紹介し、わが国の水田農業のめざす将来像について論議を深めるとともに、その実現に向けて取り組む方策と技術開発の方向について広く意見交換を行います。

概要

農研機構東北農業研究センターでは、標記シンポジウムを下記のとおり開催します。

日時

平成28年12月6日 (火曜日) 13:15~16:45

場所

東京大学弥生講堂 一条ホール (〒113-8657 東京都文京区弥生1-1-1)

内容

詳細は開催要領のとおり

対象

大学、行政・普及指導機関、公立研究機関、企業・民間団体、生産者等、どなたでもご参加いただけます。

定員

200名 (先着申込順)

参加費

無料

参加申込

当日の参加も可能ですができるだけ事前の参加申込をお願いします。本シンポジウムの紹介ページにある参加申込書に記入のうえ、11月25日 (金曜日) までに、FAXまたはメールで、事務局へお申し込みください。


詳細情報

農研機構シンポジウム「水田農業の構造変化に対応する技術革新の方向」

-現地実証を基点とした農業技術の再構築を考える-

開催要領

趣 旨

わが国の水田農業は、農業従事者の減少や高齢化が進む厳しい状況のなか、担い手への農地の集積・集約化が進みつつあり大きな転換期を迎えている。その一方で、地下水位制御システムやプラウ耕乾田直播などの水田輪作の基本技術、さらにはGPSや通信技術によるICTの急速な技術革新が進行中であり、農研機構では、これら先進技術を農業現場に導入し営農レベルでの実証試験を実施してきた。しかし、これまでにない100haを越える大規模な輪作システムやICT利用は技術蓄積も少なく、栽培面でもプラウ耕の導入など土壌管理の見直しが必要な段階にある。

そこで本シンポジウムでは、水田農業の構造変化と営農現場での対応を踏まえつつ大規模水田農業のキーテクとその進展方向を確認し、わが国の水田農業のめざす将来像について論議を深めるとともに、その実現に向けて取り組む方策と技術開発の方向を提示する。

主催

農研機構構東北農業研究センター

後援

一般社団法人日本土壌肥料学会、日本作物学会、国際土壌科学連合水田土壌ワーキンググループ、農業食料工学会、日本農作業学会

日時

平成28年12月6日 (火曜日) 13:15 ~ 16:45

場所

東京大学弥生講堂一条ホール
(〒113-8657 東京都文京区弥生1-1-1 電話: 03-5841-8205)
東京メトロ南北線東大前駅下車、徒歩1分
東京メトロ千代田線根津駅下車、徒歩8分

内容

  1. 開会挨拶 (13:15~13:20)
  2. 話題提供 (13:20~15:20)
    1. わが国水田農業の現状と課題

      農林水産省政策統括官付穀物課 課長補佐 宇井伸一

    2. 仙台平野の大区画基盤整備と営農現場の取り組み

      宮城県亘理農業改良普及センター 次長 鈴木 宏

    3. 巨大区画圃場での乾田直播の実証試験

      農研機構東北農業研究センター生産基盤研究領域 上級研究員 冠 秀昭

    4. 巨大区画圃場でのセンシング技術を用いたICT農業の展開

      農研機構東北農業研究センター生産基盤研究領域 上級研究員 関矢博幸

    5. 北海道水田地帯の農業構造の変化と技術実証

      農研機構北海道農業研究センター水田作研究領域 グループ長 村上則幸

    6. 水田輪作の持続性からみた技術開発の課題

      農研機構東北農業研究センター水田作研究領域 グループ長 西田瑞彦

  3. 総合討論 (15:35~16:45)

    コメンテーター

    前農研機構理事長 堀江 武
    農研機構企画調整部 震災復興研究統括監 湯川智行

    座長

    農研機構東北農業研究センター生産基盤研究領域長 大谷隆二

  4. 閉会挨拶 (16:45)

対象

大学、行政・普及指導機関、公立研究機関、企業・民間団体、生産者等、どなたでもご参加いただけます。

参加費

無料

参加申込

  • 当日の参加も可能ですが、できるだけ事前の参加申込みをお願いします (定員200名)。
  • 申し込み締切:平成28年11月25日 (金曜日)
  • 参加を希望される方は、本シンポジウムの紹介ページにある参加申込書に必要事項を記入のうえ、事務局までファックス、またはメール (ファイル添付、メール本文に氏名、所属、役職等を記載しても可) でお申し込みください。

事務局

農研機構 東北農業研究センター 企画部 産学連携室 産学連携チーム
電話・ファックス: 019-643-3460 電子メール: sangaku@@ml.affrc.go.jp

(このアドレスはコピー&ペースト後に@を一つ削除してから使用してください)