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本の紹介 １８０： ふるさと資源の再発見 農村の新しい地域づくりをめざして、林 良博、高橋 弘、生源寺眞一 著、家の光協会（２００５） ISBN 4-259-54670-8

近年、農村のもつ豊かな自然環境や美しい田園風景への関心が高まり、農村の魅力が再評価されている。過疎による農村文化の衰退、土地利用変化による景観や生物多様性の喪失などが問題とされるが、それらの基盤となってきた重要な地域資源である農地や農業用水の荒廃については、あまり注目されてこなかった。

平成１６年３月に、農林水産省が設置した「農村の地域資源に関する研究会」の中間取りまとめ (http://www.maff.go.jp/j/study/other/tiiki_sigen/cyukan/index.html) （ページのURLが変更されています。2015年1月） が公表された。本書は、この研究会における議論の内容をもとに、委員である３人の著者がそれぞれの持論を付け加えながら書きおろしたものである。著者のひとりである高橋 弘氏は、平成１７年３月まで農業環境技術研究所の非常勤監事をつとめられていた。

本書は、「農地」、「農業用水」、「環境」、「有機性資源」、「農村コミュニティ」について、それぞれの特徴と多様な役割を解説し、今後の農村の地域資源（ふるさと資源）の保全と利活用について提言している。これらのふるさと資源は、安全・安心な食料の供給だけでなく、生態系の形成と保全、景観や生物多様性の維持、健全な水や物質の循環、国土の保全などに重要な役割を果たしている。だが、長い歴史のなかで形成・維持されてきたものであるため、他の場所に動かすことはできず、また、いったん崩壊すると復元には多大の時間と経費がかかる。

現在、国内農家数の減少と耕作放棄地の増加が進み、農業水利施設の機能の低下も心配されている。また、農産物貿易分野の国際化の進展などの影響をうけ、生産性と効率性を重視する市場原理が優先されたことにより、環境への負荷が増大している。

第３章では、欧州連合（ＥＵ）の農村政策が紹介されている。わが国の「中山間地域等直接支払制度」はＥＵの「条件不利地域政策」に相当する。日本とＥＵの農村地域には共通する特性があり、どちらも農業・農村の多面的機能を重視して、生産効率で劣る中山間地（条件不利地域）を保全する政策を進めている。気候条件や土地利用などが異なるためＥＵの政策をそのままわが国にあてはめることはできないが、参考にすべき点が多くある。

第４章では、効率的な農業の推進と積極的な環境保全とを両立させるためには、国民的なコンセンサスを得る必要があることが述べられ、そのためのさまざまな取組みが紹介されている。第５章では、「読者へのメッセージ」として将来への展望が語られる。

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