イネドロオイムシの簡便な防除要否判定法

[要約］

生産者自らが防除要否を判定し、発生量に対応した適切な防除が実施できるよう、簡便な防除要否判 定法を開発した。調査時期予測法を明らかにしたことと、逐次抽出調査法を取り入れて調査を大幅に簡略化し たことが特徴である。

北海道立中央農業試験場・稲作部・栽培第二科
北海道立上川農業試験場・研究部・病虫科
[連絡先]0126-26-1518
          0166-85-4111
[部会名]生産環境
[専門]   作物虫害
[対象]   稲類
[分類]   指導

［背景・ねらい］

イネドロオイムシについて、生産者自らが実施できる簡便な防除要否判定法（簡易モニタ リング法）を明らかにするとともに、これに関連する発生予測技術の精度向上を図り、北海 道のクリーン農業における発生対応型防除技術の定着を図る。

［成果の内容・特徴］

要防除水準を活用した本種の薬剤防除は、卵塊数(孵化殻は除く)によって防除要否を判断 し（2.0卵塊以上/株が要防除、1.0卵塊以下が防除不要)、幼虫加害初期に薬剤を散布するの が基本である。以下のように卵塊数を調査すれば、簡便に防除要否が判定できる。
1. 卵塊の数え方：調査は、1〜3粒程度の小卵塊や葉裏の卵塊の数え落しに特に注意をせ ず、能率的に行う。
2. 調査時期：適期は、卵塊数がピークとなる時を中心とした10日前後の期間である。以下 のいずれかの方法を用い、圃場観察を励行するとともに、発生予察情報を活用する。 (1) 卵塊の孵化状況を目安に調査適期を知ることができる。適期は、孵化殻(塊)の数が 卵塊 数の1〜5割になった頃から卵塊数とほぼ等しくなった頃までである（図１）。 (2) 5月21日以降に最高気温が初めて25℃を超えたら、その日付け(5月X日)と式 Y=15.18 ＋ 0.298X によって調査適期(6月Y日)を求めることができる（早見表：表１）。 (3) 指導機関が有効積算温度法で調査適期を求める場合は、11.5℃(T０)以上の積算温度 (K) が越冬後192日度に達した日とする。
3. 調査水田：調査は、全水田に対してでなく、苗質や移植時期が異なる水田、小型の水 田、屋敷や立木に囲まれた水田、飛び地の水田など、特徴的な水田を選んで行う。また、調 査は成虫の越冬場所に近い水田から始めるのがよい。
4. 調査箇所：調査は、対象水田の任意の場所で行えばよい。ただし、風通しやイネの生育 の良否、山林・河畔林・幹線道路などに接しているか否か等には注意する必要がある。 ま た、調査は畔際から2〜3ｍ（5〜10列または約20株）入ってから始めるのがよい。
5. 調査株数：ランダムに選んだ株を対象に、専用の調査シートを使って逐次抽出調査を行 い、1箇所につき5〜10株でおおよその防除要否を判定する（図２）。

［成果の活用面・留意点］

1. 本種の適切な防除のための簡易モニタリング法として、生産現場で活用する。
2. 卵塊数ピーク時期の予測法は、発生予察情報の精度向上に活用する。

[その他]
研究課題名：水稲病害虫の要防除水準の設定と簡易モニタリング法の開発
予算区分：道費
研究期間：平成９年度（平成８〜９年）
研究担当者：八谷和彦・中尾弘志・橋本庸三
発表論文等：なし