青果物流通における廃棄物削減の対応策として通いコンテナの普及が望まれているが、生産側はやや遅れ気味といわれている。そこで、野菜産地への通いコンテナ導入によるコスト削減および有利販売の可能性を明らかにするとともに、通いコンテナ導入に向けた産地対応のあり方を提示する。

1. コンテナの利用により、レタスやコマツナのように収穫〜収納作業能率が向上する品目と、キャベツやだいこんのように低下する品目が見られる（表１）。これは、品目ごとの性状（大きさ、伸縮性、傷つきやすさなど）に応じて、作業の難易度が異なることが作業能率に影響を及ぼしているためと推察される。また、機械共選システムでは搬送コンベアの幅とコンテナの幅が合わない等のためコンテナは利用できない。このため、機械共選を導入している産地では別途手選別ラインが必要となるが、その能率は機械共選と比べて大幅に低下する。（表２）
2. コンテナのレンタル料金は低下傾向にあり、単位当たりの容器代そのものは、産地Ａでは段ボール箱より安く、産地Ｂでは同等である。産地Ａでは、鮮度保持フィルムを含めても、段ボール箱とほぼ同等である。（表３）
3. 野菜の販売価格は、産地Ａでは段ボール箱よりコンテナの方が高かったが、産地Ｃではほとんどかわらない。産地Ａについて、全量段ボール箱で出荷した場合と、出荷量の一部（16％程度）をコンテナ出荷した場合の販売額を試算した結果、一部をコンテナ出荷する場合の方が販売額は５〜８％程度増加する。
4. 産地Ａがコンテナ利用を有利販売に結びつけることができたのは、�@現状ではコンテナは契約先以外へは流通できないため、コンテナを利用することで商品の確保に関して出荷先から信頼を得やすいこと、�A出荷先の評価が高いつまり出荷先は価格高騰時でもその商品を確保したいとする要望が強いこと、�Bコンテナと鮮度保持資材で鮮度保持と店舗での店持ちを長期化できることを提案したこと、による（図１）。
5. 野菜産地がコンテナを利用するに当たっては、コンテナによる収穫作業能率向上、レンタル業者との交渉により容器代の低減、および野菜の販売単価の向上に向けて、�@商品に対する出荷先からの評価の向上を図る、�Aコンテナと鮮度保持資材の利用により出荷先がメリットを教授できる提案をするなどの積極的な対応が必要である。

1. 野菜産地が通いコンテナを導入する際の参考として活用できる。