生物防除微生物Pythium oligandrumによるトマト青枯病の抑制機構


[要約]

[キーワード]

[担当]海道農研・根圏域研究チーム
[代表連絡先]電話011-857-9260、電子メールseika-narch@naro.affrc.go.jp
[区分]共通基盤・病害虫、北海道農業・生産環境
[分類]研究・参考


[背景・ねらい]

[成果の内容・特徴]

  1. 殺菌畑土壌にトマト(品種:マイクロトム)を播種し、POの卵胞子を1植物体あたり5x102〜5x106個施用する。3週間後にトマトの根圏土壌におけるPOの定着程度を解析すると、POは土壌への卵胞子施用量が多いほど、トマト根圏土壌における定着程度が高くなる(図1A)。
  2. トマト根圏でのPOの動態を特異的染色法を用いて観察すると、土壌への卵胞子施用量の多いトマトほど、高頻度にPOが根部の表皮細胞および根毛の表面に定着する(図1B)。
  3. POの卵胞子を施用した土壌で3週間育生したトマトに、青枯病菌を接種して発病抑制効果を調べてみると、卵胞子を5x104個以上施用した場合には無施用区より有意に発病抑制効果が認められる(表1)。しかし、5x106個処理すると5x104個処理区に比べて、POが根圏に約60倍多く定着しているのにもかかわらず、抑制効果の顕著な向上は認められない。また、接種後の根圏土壌における青枯病菌の菌量は、POの定着量の違いにほとんど影響されない(表2)。
  4. POの卵胞子をトマトの根に処理した後に経時的にトマトの遺伝子の発現を解析すると、トマトのジャスモン酸シグナル伝達系の防御関連遺伝子PR6とATL6およびエチレンシグナル伝達系の防御関連遺伝子CASの発現が、蒸留水(DW)処理区に比べて顕著に上昇する(図2)。
  5. 以上のことから、POの青枯病抑制機構は、トマト根圏でのPOと青枯病菌との直接的な競合作用が主因でなく、POの根圏定着によるトマトへの抵抗性誘導が主因であると考えられる。いもち 病真性抵抗性遺伝子型は“Pia”と推定され、圃場抵抗性は「はくちょうも   ち」「風の子もち」より劣り、葉いもちおよび穂いもち抵抗性は“やや弱”である(表1)。

[成果の活用面・留意点]

  1. POをトマト青枯病の微生物製剤として実用化させる際に、製剤の作用機作としての基礎情報となる。
  2. POは広範な作物種に抵抗性を誘導する能力を有しているが、他の土壌病害の発病抑制機構に関しては、別途解析する必要がある。

[具体的データ]

[その他]




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