具体的な販売改善方法を提案できる「農産物直売所販売改善マニュアル」

普及センター等が消費者ニーズを反映した農産物直売所の販売面の改善を支援する際に利用するマニュアルである。本マニュアルによって、ターゲットとなる消費者とそのニーズ、ならびにそれに対する生産者の実行可能度を同時に把握することにより、具体的な販売改善方法を提案できる。

　直売所が消費者のニーズに合わせた販売活動を行っていくためには、販売面で何が問題になっているかを把握してそれを直売所出荷者にフィードバックさせていくことが必要である。そこで、直売所支援の中核を担っている普及指導員等が消費者ニーズを反映した直売所の販売改善を支援するための方法を開発し、そのマニュアルを作成する。

１．	本マニュアルの特徴は、現状の直売所への消費者評価に対する生産者（直売所運営者）の理解度、直売所への消費者ニーズに対する生産者（直売所運営者）の実行可能度が明らかになり、それらを踏まえて販売面の改善まで行うことができる点である。
２．	本マニュアルで提示した販売改善方法は、調査計画（ステップ１）、出口調査（ステップ２）、グループインタビュー（ステップ３）、アンケート調査（ステップ４）、販売改善方法の提案（ステップ５）で構成されている。（図１）。
３．	調査計画（ステップ１）では、直売所に関する情報を整理し、調査計画表を作成する。
４．	出口調査（ステップ２）では、直売所に訪れる消費者を対象に年齢、住所、購入金額等の消費者属性をアンケート調査により把握し、当該直売所で中心的なターゲットとすべき消費者グループを特定する。
５．	グループインタビュー（ステップ３）では、ターゲット消費者の対象直売所に対する現状評価ならびに改善点についての生の声を収集し整理する。
６．	アンケート調査（ステップ４）では、ステップ３で整理した対象直売所に対する現状評価ならびに改善点の項目を用いて、対象地域の住民にアンケート調査を実施し、現状の直売所への消費者評価に対する生産者（直売所運営者）の理解度、直売所への消費者ニーズに対する生産者（直売所運営者）の実行可能度（図２）を把握する。
７．	販売改善方法の提案（ステップ５）では、ステップ２からステップ４までの結果を踏まえて販売改善方法の提案書を作成する。

１．	本マニュアルは、普及指導員や直売所運営者が直売所の販売改善支援を行う際に利用することを想定している。
２．	本マニュアルは、茨城県と中央農業総合研究センターとの共同研究の成果として作成したものであり、その詳細は「農産物直売所販売改善プログラム利用マニュアル」中央農業総合研究センター編、2005年９月に示されている。
３．	本マニュアルは、表計算ソフトウエア（マイクロソフト社エクセルなど）の操作を習得している者であれば利用可能である。

［具体的データ］

研究課題名：都市近郊青果物産地における販売戦略策定支援手法の開発
課題ID：03-03-03-01-02-05
予算区分：交付金
研究期間：2002〜2005年度
研究担当者：大浦裕二、相田次郎（茨城農研）、中嶋直美（茨城農研）、河野恵伸