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稲作の作付規模別エネルギー収支


[要約]
水稲の作付規模別生産費データ(労働費を除く)に基づくエネルギー収支の実態 によれば、産出/投入比は全国販売農家では5〜10ha層付近、 協業経営体では15ha以上の層で最大値を示す。
東北農業試験場・水田利用部・作業システム研究室
[連絡先] 019-643-3536
[部会名] 作業技術
[専門]  作業
[対象]  稲類
[分類]  行政

[背景・ねらい]
農業構造の変化、農用地の流動化の進展、環境間題等の社会的背景、 また農業機械の性能向上、農業土木技術の進歩、 栽培技術の開発等の技術的背景から大区画圃場を基盤とした 高位安定な大規模稲作営農の確立が要請されている。そこで、 水稲の作付規模別の生産費データを用いてエネルギー収支を試算し、 現時点での規模拡大とエネルギー投入の実態を把握する。

[成果の内容・特徴]
  1. 全国販売農家の費用合計は0.3ha未満〜1.5ha未満では急激に減少し、 1.5ha〜5.0ha未満までは減少程度が鈍化、5ha以上では横ばいとなる。 これは労働、賃借料・料金、農機具、光熱動力、建物・土地改良設備、 種苗の各費目の削減による。協業経営体の費用合計は15ha未滴では労働、 賃借料・料金、種苗の各費目の削減によって減少するが、 それ以上ではさらなる減少はみられない。
  2. 全国販売農家の投入エネルギー (図1)は費用合計の変化と類似する。 これは農機具、肥料、農業薬剤、賃借料・料金の削滅による。 協業経営体の投入エネルギー (図2)は費用合計の変化とは異なる。 これは15ha未満では賃借料・料金が滅少するものの、 一方では光熱動力の増加が大きいために、滅少する傾向はみられない。しかし、 15ha以上では全体として投入エネルギ一は抵くなる。 協業経営体の平均値と全国販売農家の平均値と大規模層の5ha以上の平均値と を比較すると (表1)、 協業化することにより農機員、光熱動力、建物 ・土地改良設備への工ネルギー投入が削滅される。
  3. 全国販売農家の産出ユネルギーは、0.3ha未満〜1.5ha未満9.0GJ(収量516kg)、 1.5ha〜 5.0ha未満9.5GJ(545kg)、5ha以上9.3GJ(533kg)である。 協業経営体の産出エネルギーは、15ha未満8.8GJ(504kg)、 15ha以上8.9GJ(514kg)のレベルにある。
  4. 産出/投入比は全国販売農家 (図3) では、作付規模の拡大に伴って上昇し、5〜10ha層において1を越えるが、 10ha以上では収量の減少によるために1を下回る。一方、協業経営体 (図4) では15ha以上で1を越え、この層の平均は1.11となる。

[成果の活用面・留意点]
  1. 大規模稲作経営の策定と技術的間題の摘出に参考となる。
  2. 費日別エネルギー単価は田中洋介(1990) 「米生産における収量変動と必要エネルギー」 「農業・農村におけるエネルギー利用」(農林水産技術会議事務局)を用い、 農村物価賃金統計の物価指数から平成元年度の単価を設定。 全国販売農家については平成元年と2年、 協業経営体では平成2年と3年の平均値を用いて推計した。 なお労働費は除外している。産出工ネルギーは玄米の発熟量から算出した。

[その他]
研究課題名:大規模水稲直播栽培における作業計画支援システムの開発
予算区分 :地域総合
研究期間 :平成5〜9年
発表論文等:第197回作物学会講演会で発表