2003年は大冷害の影響で，作況指数は大きく減少した。障害不稔の多発によるところが大きいが，穂いもち多発の影響もその要因の一つである。穂いもちの発生程度には，圃場間差が認められ，一部の地域では発生程度の異なる圃場がモザイク状に出現し，これらの要因として，転作の影響や大区画汎用水田での輪作の影響が想定された。そこで，リモートセンシングによる穂いもち圃場被害度の評価とそれに先だって行われた栽培履歴などの事後調査を基にした大規模後向きコホート研究の手法で，転作復元年数と穂いもち被害度との関係を検討した。

1. 転作復元初年目の圃場における穂いもち発生の危険性は，転作復元２年目以降の圃場に比較し極めて高い（図１，２）。
2. 転作復元初年目の多発傾向は，水田の規模や地域に関わらず認められる（図１，２）。
3. 同一農家が耕作する圃場間でも，この傾向は認められる（図３）。

1. ここで用いた圃場ごとの穂いもち被害度は、2003年に実施したリモートセンシングにより評価した結果を用いた。
2. 調査は宮城県Ｆ市Ｔ地区（未整備圃場：283筆約38ha）及びＳ町Ｎ・Ｔ地区（大区画圃場：148筆約94.6ha，未整備圃場：680筆約102ha）を対象とした。Ｓ町Ｎ・Ｔ地区の大区画圃場では，水稲３年大豆１年の輪作体系を実施しており，転作復元の前作は大豆が作付され，Ｆ市Ｔ地区及びＳ町Ｎ・Ｔ地区の未整備圃場でも，転作復元の前作は大豆作であるが、大豆が４年に１度のローテーションで栽培されているとは限らない。
3. 転作復元初年目における多発傾向は，イネの作付け品種や葉いもち防除法などの交絡因子の影響を排除しても認められる。
4. 転作復元初年目における多発傾向の一要因として，初年目における作土及び下層土からの窒素吸収量が多いことが挙げられる（図４）。
5. 転作復元後の圃場では，施肥に細心の注意を払い，防除体制を強化するとともに，品種の選定にも留意する。