水田地帯における河川への硝酸態窒素負荷の実態と軽減対策

［要約］

水田地帯での農耕地から河川への硝酸態窒素の流出量は少ないが、代かき排水時に一時的に多い。環境への負荷をさらに軽減するためには、（1）施肥後入水までの期間を短くすること（2）緩効性肥料の使用（3）側条施肥が有効である。

北海道立上川農業試験場・研究部・土壌肥料科
［連絡先］0166-85-2200
［部会名］生産環境
［専門］環境保全
［対象］稲類
［分類］指導

［背景・ねらい］

水田は浄化機能を持っており、環境への負荷は少ないとされている。しかし、排水中には窒素や塩基等の肥料成分が含まれており、これらが周辺環境に負荷を与えている可能性がある。そこで、水田地帯における硝酸態窒素の河川への流出実態を把握し、水田からの硝酸態窒素の環境への負荷軽減を図る。

［成果の内容・特徴］

1. 地区全体（19,000ha）における硝酸態窒素の地目別の河川への流出量（5〜9月、3カ年平均）は、山林では−0.70kg/ha、農耕地では0.13kg/ha、集落では3.27kg/ha程度である（表1）。
2. 農耕地からの硝酸態窒素の旬別収支をみると、5月に流出が多く、それ以外はほとんど流出していない（図1）。一筆水田でも同様に、5月の代かき排水時の流出分が明らかに多い。
3. 施肥撹拌後、入水・代かきまでの放置期間が長くなると、硝酸化成により代かき排水時に硝酸態窒素の流出量が多くなる（表2）。
4. 緩効性窒素肥料の使用や側条施肥により、代かき排水時の硝酸態窒素流出量は全層施肥に比べ減少する（表2、3）。
5. これらの結果から、硝酸態窒素負荷軽減として、(1)施肥後速やかに入水・代かきを行うこと(2)代かき排水後に施肥を実施するペーストおよび粒状化成肥料による側条施肥(3)緩効性肥料の使用が有効である。

［成果の活用面・留意点］

1. 調査地区（19,000ha）は、林地41％、農耕地35％、集落等24％で構成され、農耕地の約90％が水田として利用されている。
2. 窒素施肥量は「道施肥標準」、「土壌診断に基づく施肥対応」に準ずる。

平成11年度北海道農業試験会議成績会議における課題名及び区分

課題名：水田地帯における河川への硝酸態窒素負荷の実態と軽減対策（指導参考）

［その他］

研究機関：平成１１年度（平成７〜１１年）
研究担当者：田丸浩幸・三浦　周・稲津　脩・宮森康雄・長谷川進
発表論文等：