外食店舗における原材料の野菜産地情報の効果的な表示方法

外食店舗において消費者に野菜類の産地情報を認識してもらうためには、滞在時間の長い客席テーブル上を含めた複数箇所で情報を提示すること、子供の関心をひく表示方法を工夫することが効果的である。

近年、食の安全・安心に対する消費者の関心が高まり、外食においても原材料の原産地情報の表示が求められている。一方、野菜類の産地においては、国内外の産地間競争が激化する中、外食産業と連携して産地情報を外食店舗で表示することにより、産地の認知度を高めようとする産地が現れている。しかし、外食店舗での産地情報に対する消費者の反応やその表示の効果は明らかにされていない。
  そこで、消費者に野菜類の産地情報を認識してもらうために、外食店舗での産地情報の効果的な表示方法を明らかにする。

１．	ファミリーレストランの出入口と客席テーブル上、精算所付近のモニター３カ所に、原材料となっている野菜類の産地情報として、産地名（農協の名称）と生産者写真、二次元バーコード（SEICAネットカタログシステムにより栽培方法、出荷情報などの情報が取得できる）、野菜の名称を表示した（写真１）。その結果、産地情報の表示に気づいた割合は客席テーブル上が最も高かった。また、産地情報として特に重要な産地名を含め、すべての情報内容の存在を記憶していた割合も、客席テーブル上が最も高かった。これは、客席テーブルでの消費者の滞在時間が長いためであると考えられる（図１）。これより、客席テーブル上で表示すると、産地情報への認識が高まる。
２．	産地情報の表示に気づいた箇所数が多い消費者ほど、産地名、生産者の写真、二次元バーコード、野菜の名称の４情報うち、表示されていたことを記憶している情報数が多い（図２）。これより、複数箇所に情報を提示すると、産地情報への認識が高まる。
３．	子供を同伴して来店した消費者は、子供を同伴しなかった消費者より、いずれの表示場所においても産地情報の表示に気づく割合が高い（図３）。これは、同伴者の中でも子供のほうが店内表示により関心を示したことによるものと考えられる。これより、子供の関心をひく表示方法に工夫することが必要である。

１．	本成果は、販売促進活動の一環として産地情報の活用を検討している野菜産地において、産地名や生産者の写真などを外食店舗で表示する際に活用することができる。
２．	本調査で表示した産地情報は、茨城県内にある野菜産地の情報で、情報内容はSEICAネットカタログシステムより取得できる情報に限定した。

研究課題名：外食産業における情報提供システムの活用手法の確立と効果測定
予算区分：実用技術開発事業
研究期間：2006〜2008年度
研究担当者：中嶋直美（茨城農研）、大浦裕二（中央農研）、山本淳子（中央農研）