10月の公開セミナー

8月10日から14日まで、アメリカのサンフランシスコで開催された第13回IUPAC 農薬化学国際会議に参加したので、本大会の概要を報告する。

通常ダイオキシン学会と呼ばれているこの学会に参加してPOPｓに関する世界的動向や各国のPOPｓ政策など、幅広い知見が得られたので、これについて報告を行う。

花粉媒介は以前より生態学上の主要な研究テーマであり、様々な研究が積み重ねられてきた。顕花植物にとって花粉媒介者は強力な選択圧であるため、多くの研究は共進化や保全に係わる野生植物とその送粉者の関係を対象としている。近年、養蜂におけるCCD（蜂群崩壊症候群）と共に野生の花粉媒介者の減少が農業生産に与える悪影響が世界的に注目を集めている。野生の昆虫が果樹や果菜類の生産に大きく寄与していることは明らかであり、例えばTEEB（生態系サービスと生物多様性の経済学）は昆虫による花粉媒介がもたらす経済価値は世界全体（2005年時点）で?1530億と試算している。これは世界の食料生産の9.5%に達する。また、作物生産に対する授粉サービスの重要性に鑑みて、IPBES（生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム）は「花粉媒介と食料生産に関する評価」を迅速評価対象課題に設定した。しかしながら生態系サービスとして見た場合、花粉媒介通じた野生昆虫の作物生産への貢献に関する知識は限られている。今回は、日本の作物生産における花粉媒介サービス研究の今後について考えてみたい。

外来生物は生物多様性の悪化要因の一つとされており、愛知目標でも外来生物による被害防止が明確に掲げられている。そのため、環境省を中心に被害防止計画が検討され、その一環として侵略的外来生物リスト（仮称）の作成作業が進められている。リスト掲載候補種には有用植物も含まれており、具体的な掲載種や記載方法については議論が続いている。このような利用と環境影響（可能性も含む）の二面性を持つ外来生物については、本来、影響や個体群、また利益についての定量的な予測に基づいて判断するのが理想であるが、現実にはそのようなデータの取得は困難であり、断片的な情報に基づいて対処方法を選択せざるを得ない。そのため、どのように対処するかについての議論は、上述のようにしばしば平行線をたどる。しかしながら、二面性を持つ外来生物の管理には関係者全員の理解と協力が不可欠である。本セミナーでは、外来牧草を例に、国内での生態影響研究や、国外での管理方法の研究例を紹介し、十分な情報が無い状況下での意思決定支援のために、今後必要な研究について議論したい。

昨年１１月から半年滞在したカナダ、クイーンズ大学での在外研究「長期病害虫予察データから、害虫大発生メカニズムを解明する」の内容とクイーンズ大学での研究生活について発表します。詳細は、下記webサイトの記事をご覧ください。
「農業と環境：クイーンズ大学（カナダ）での在外研究」

昨年１１月から約７ヶ月間滞在したカナダ自然博物館での在外研究「カナダ自然博物館における植食性ゾウムシ類の調査・研究およびコレクション管理システム、他機関との連携やアウトリーチプログラムに関する研修」の内容とカナダの首都圏での生活について発表します。詳細は、下記webサイトの記事をご覧ください。
「農業と環境：カナダ自然博物館（オタワ／ガティノー）に滞在して（在外研究報告）」