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資料・報告書の紹介 |
号 (発行月) |
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資料の紹介: 土壌消毒剤低減のためのヘソディムマニュアル
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No.191 (2016.3) |
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MARCOワークショップ「アジアの作物生産システムと水資源問題のためのSWATの適用と適応」 詳細報告
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No.189 (2016.1) |
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MARCO ワークショップ 2015 「アジアの作物生産システムと水資源問題のためのSWATの適用と適応」 開催報告
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No.187 (2015.11) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(20):「気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト─低投入型農業のための生物農薬等新資材及びその利用技術の開発─」
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No.182 (2015.6) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(19):「気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト─土壌病害虫診断技術等の開発─」
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No.182 (2015.6) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(18):「新農業展開ゲノムプロジェクト: GMO 評価・管理領域」
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No.178 (2015.2) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(17): 生産・流通・加工工程における体系的な危害要因の特性解明とリスク低減技術の開発[かび毒・病原微生物(第2編)]
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No.175 (2014.11) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(16): 生産・流通・加工工程における体系的な危害要因の特性解明とリスク低減技術の開発[化学物質(第1編)]
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No.173 (2014.9) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(15):「農業に有用な生物多様性の指標及び評価手法の開発」
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No.170 (2014.6) |
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刊行物の紹介:農業環境技術研究所報告33号
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No.169 (2014.5) |
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国連世界土壌デーと世界土壌年
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No.168 (2014.4) |
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資料の紹介: 河川付着藻類を用いた農薬の毒性試験マニュアル
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No.167 (2014.3) |
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刊行物の紹介: 農業環境技術研究所報告 第32号
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No.159 (2013.7) |
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報告書の紹介: 水田における無脊椎動物の現状と動向
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No.155 (2013.3) |
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刊行物の紹介: 環境報告書2012
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No.151 (2012.11) |
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刊行物の紹介: 農業環境技術研究所報告 第31号
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No.145 (2012.5) |
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資料の紹介: 農業に有用な生物多様性の指標生物調査・評価マニュアル
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No.144 (2012.4) |
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刊行物の紹介: 農業環境技術研究所報告 第30号
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No.144 (2012.4) |
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刊行物の紹介: 環境報告書2011
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No.144 (2012.4) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介(14):「地球温暖化が農林水産業に及ぼす影響評価と緩和及び適応技術の開発」
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No.142 (2012.2) |
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GMO情報: 小麦のゆくえ、2020年に組換え品種登場予定
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No.134 (2011.6) |
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「農作物の重金属(カドミウム、ヒ素)簡易分析マニュアル」 が公開された
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No.134 (2011.6) |
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「農業と環境の空間情報技術利用ガイド」 が刊行された
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No.134 (2011.6) |
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農業環境研究叢書 第18号 「農業環境研究 2001−2010」が刊行された
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No.134 (2011.6) |
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GMO情報: 進まぬ新規形質作物の実用化、原因は消費者意識か審査のハードルか
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No.133 (2011.5) |
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農業環境技術研究所報告29号「包括的土壌分類第1次試案」が刊行された
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No.133 (2011.5) |
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農業環境技術研究所報告28号 「農業環境技術研究所所蔵の土生昶申コレクション (昆虫綱:コウチュウ目:オサムシ科) 標本目録」 が刊行された
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No.133 (2011.5) |
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本の紹介 303: チェルノブイリ事故による環境影響とその修復:20年の経験、 チェルノブイリ・フォーラム‘環境’専門家グループ報告
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No.132 (2011.4) |
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GMO情報: 商業栽培15年、強まる飼料作物の組換え依存
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No.132 (2011.4) |
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GMO情報: USAのABC、米国栽培差し止め裁判の波紋
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No.131 (2011.3) |
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刊行物の紹介: 環境報告書2010
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No.130 (2011.2) |
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刊行物の紹介: NIAES Annual Report 2010 (農業環境技術研究所年報 英語版)
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No.130 (2011.2) |
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刊行物の紹介: 農業環境技術研究所年報 第27号 (平成21年度)
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No.129 (2011.1) |
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GMO情報: 深まるヨーロッパの混迷:栽培や混入許容値の決定根拠の矛盾
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No.129 (2011.1) |
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GMO情報: バイテク小麦のゆくえ 〜生産者連合からの期待と注文〜
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No.125 (2010.9) |
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GMO情報: 不正種子利用に潜む抵抗性発達の危険性
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No.120 (2010.4) |
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MARCOシンポジウム2009(ワークショップ2)のプロシーディングス(講演記録)の公開
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No.119 (2010.3) |
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GMO情報: EUの誤算−ダイズに想定外の未承認トウモロコシ混入
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No.116 (2009.12) |
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GMO情報: Btコーン、ヨーロッパの仮想リスクと北米の現実問題
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No.115 (2009.11) |
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GMO情報: 最初の一歩と最後の一手、組換え植物の野外隔離ほ場試験
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No.114 (2009.10) |
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報告書の紹介: 生態系と生物多様性の経済学 中間報告
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No.114 (2009.10) |
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農業環境技術研究所報告 第26号が刊行された
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No.110 (2009.6) |
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農林水産技術会議事務局 「研究成果」 シリーズの紹介(13): 「農林水産生態系における有害化学物質の総合管理技術の開発」
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No.109 (2009.5) |
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報告書の紹介: 水中の有機合成化学物質の分析に関する4か国共同研究報告書
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No.108 (2009.4) |
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NIAES Annual Report 2008 (農業環境技術研究所 英文年報)が刊行された
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No.108 (2009.4) |
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GMO情報: 雨にも負けないバイテクコーン ―乾燥耐性品種の登場も間近
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No.107 (2009.3) |
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GMO情報: 米国の悩み 中国のためらい 〜安全性未承認系統の微量流出〜
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No.106 (2009.2) |
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農業環境技術研究所 「環境報告書2008」 を公表
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No.106 (2009.2) |
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農業環境技術研究所年報 第25号 (平成19年度) が刊行された
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No.106 (2009.2) |
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GMO情報: 混迷深まるEUの組換え作物承認システム
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No.105 (2009.1) |
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GMO情報: 米国の次世代バイオ燃料計画〜トウモロコシの茎・葉・穂軸まで徹底利用〜
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No.104 (2008.12) |
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農業環境技術研究所報告第25号
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No.101 (2008.9) |
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GMO情報:カルタヘナ議定書の宿題「責任と救済」 ―結論は2010年名古屋へ持ち越し
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No.100 (2008.8) |
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資料の紹介:「コガタシマトビケラ1齢幼虫を用いた農薬の急性毒性試験法マニュアル」および「コガタシマトビケラ飼育法マニュアル」
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No.96 (2008.4) |
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GMO情報:組換えBtワタ、インド生産者の経済的利益
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No.95 (2008.3) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(12):「地球温暖化が農林水産業に与える影響の評価及び対策技術の開発」
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No.95 (2008.3) |
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NIAES ANNUAL REPORT 2007 が刊行された
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No.95 (2008.3) |
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農業環境技術研究所年報 第24号 (平成18年度) が刊行された
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No.94 (2008.2) |
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農業環境技術研究所 「環境報告書2007」 を公表
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No.93 (2008.1) |
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国際情報:ズッキーニのディルドリン残留基準引き上げに関する欧州食品安全機関の意見書
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No.91 (2007.11) |
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資料の紹介:宮沢賢治小私考 稲品種改良分野からのアプローチ ほか
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No.86 (2007.6) |
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国際情報:気候変動に関する政府間パネル (IPCC) 第4次評価報告書:第3作業部会報告書(気候変動の緩和策)
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No.86 (2007.6) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(11): 「遺伝子組換え生物の産業利用における安全性確保総合研究」
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No.85 (2007.5) |
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水環境保全のための農業環境モニタリングマニュアル 改訂版
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No.85 (2007.5) |
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農業環境技術研究所資料 第30号 および 第31号 が刊行された
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No.85 (2007.5) |
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国際情報: 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書:第2作業部会報告書(影響・適応・脆弱性)
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No.85 (2007.5) |
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資料の紹介: 2007 土と肥料の講話 追補 「地息」
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No.84 (2007.4) |
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国際情報: 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書:第1作業部会報告(自然科学的根拠)
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No.83 (2007.3) |
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農業環境技術研究所 「環境報告書2006」 を公表
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No.81 (2007.1) |
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資料の紹介:「環境影響評価のためのライフサイクルアセスメント手法」研究成果報告書、同 別冊:「LCA手法を用いた農作物栽培の環境影響評価実施マニュアル」
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No.78 (2006.10) |
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資料の紹介:「森林・農地・水域を通ずる自然循環機能の高度な利用技術の開発」成果集
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No.78 (2006.10) |
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農業環境技術研究所資料 第29号が刊行された
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No.73 (2006.5) |
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農業環境技術研究所報告 第24号が刊行された
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No.73 (2006.5) |
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農業環境技術研究所年報 第22号(平成16年度)が刊行された
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No.73 (2006.5) |
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農業環境技術研究所資料第28号が刊行された
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No.71 (2006.3) |
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国際情報: 遺伝子組換え作物の商業栽培状況と通商紛争
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No.71 (2006.3) |
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資料の紹介 : サステナビリティの科学的基礎に関する調査報告書 Science on Sustainability 2006、 サステナビリティの科学的基礎に関する調査プロジェクト(RSBS) 事務局 (2005)
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No.70 (2006.2) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(10): 「農林水産業における内分泌かく乱物質の動態解明と作用機構に関する総合研究」
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No.70 (2006.2) |
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農業環境技術研究所 「環境報告書2005」を公表
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No.69 (2006.1) |
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資料の紹介: 農業の基本問題に関する調査研究報告書31 コメ政策の新たな展開と水田営農システム転換の課題(2)、(財)農政調査委員会(2005)
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No.68 (2005.12) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(9): 434 農用地土壌から農作物へのカドミウム吸収抑制技術等の開発に関する研究
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No.66 (2005.10) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(8): 428 遺伝子組換え体の産業利用における安全性確保総合研究
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No.66 (2005.10) |
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国際情報: 生物多様性の保全とバイオセーフティの増進−OECDの政策提言−
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No.66 (2005.10) |
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国際情報: 環境政策不実行のコスト −OECDによる分析−
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No.65 (2005.9) |
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資料の紹介: 日本の地球化学図 −元素の分布から何が分かるか?−、産業技術総合研究所地質調査総合センター(2004)
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No.64 (2005.8) |
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資料の紹介:土と肥料の講話「地息」、全国農業協同組合連合会 肥料農薬部 東京肥料農薬事業所(2004) |
No.63 (2005.7) |
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国際情報:ミレニアム生態系アセスメント
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No.63 (2005.7) |
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国際情報:2004年遺伝子組換え作物の商業栽培の状況
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No.61 (2005.5) |
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資料の紹介:農業における遺伝資源の保全、特性調査、収集および利用に関するEU理事会規則
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No.60 (2005.4) |
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欧州環境庁と国連環境計画欧州地域事務所の共同報告書「自然的価値の高い農地−その特徴、動向および政策課題−」
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No.58 (2005.2) |
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資料の紹介:必然としての生物多様性 −その保全と持続可能な利用−
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No.58 (2005.2) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(7): 92.農用地土壌の特定有害物質による汚染の解析に関する研究
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No.58 (2005.2) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(6):73 家畜ふん尿の処理・利用に関する研究
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No.57 (2005.1) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(5):71 水質汚濁が農林作物被害に及ぼす影響の解析に関する研究
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No.57 (2005.1) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(4):65 農薬残留の緊急対策に関する調査研究
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No.57 (2005.1) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(3):64.大気汚染による農作物被害の測定方法に関する研究
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No.56 (2004.12) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(2):17.水質汚濁に関する研究の成果
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No.56 (2004.12) |
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資料の紹介: 有機食品と有機農業のための欧州行動計画 −その2−
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No.55 (2004.11) |
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農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズの紹介(1): 全リスト、「アイソトープ利用研究10年の成果」、「アイソトープ利用研究の成果」
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No.55 (2004.11) |
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資料の紹介: 有機食品と有機農業のための欧州行動計画 −その1−
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No.54 (2004.10) |
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資料の紹介: 「インベントリー」第3号、(独)農業環境技術研究所農業環境インベントリーセンター刊
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No.54 (2004.10) |
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資料の紹介:欧州委員会農業総局ファクトシート「農業と環境」
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No.52 (2004.8) |
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資料の紹介:季刊肥料2004年夏、肥料協会新聞部(2004)
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No.52 (2004.8) |
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2003年12月17日の理事会の結論文書「有機食品および有機農業のための欧州行動計画に向けた基本方針」
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No.51 (2004.7) |
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資料の紹介: リービヒと日本の農学 −リービヒ生誕200年に際して−、熊澤喜久雄、肥料科学、第25号、肥料科学研究所(2004)
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No.47 (2004.3) |
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EC条約の第95(5)に従ってオーストリア共和国が通告した上オーストリア州における遺伝子組換え生物の利用を禁止する国内規定に関する2003年9月2日の欧州委員会の決定
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No.46 (2004.2) |
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資料の紹介:森林・農地・水域を通ずる自然循環機能の高度な利用技術の開発、中間成績報告書、農業環境技術研究所、平成15年
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No.46 (2004.2) |
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資料の紹介: LCA手法を用いた農作物栽培の環境影響評価実施マニュアル、−環境影響評価のためのライフサイクルアセスメント手法の開発−、研究成果報告書別冊、農業環境技術研究所、平成15年
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No.46 (2004.2) |
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資料の紹介: 環境影響評価のためのライフサイクルアセスメント手法の開発、研究成果報告書、農業環境技術研究所、平成15年
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No.46 (2004.2) |
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遺伝子組換え生物の国境を越える移動に関する2003年7月15日の欧州議会と理事会の規則
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No.45 (2004.1) |
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遺伝子組換え作物を慣行農業および有機農業と共存させるための国家戦略およびベストプラクティスの策定指針に関する2003年7月23日の欧州委員会勧告
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No.44 (2003.12) |
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資料の紹介: International Workshop on Nitrogen Fertilization and the Environment in East Asian Countries, Nutrient Cycling in Agroecosystems, Vol.63, No.2-3, Kluwer Academic Publishers (2002)
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No.44 (2003.12) |
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資料の紹介: 中央アジアの生態環境、都留信也著、ユーラシア・ブックレット No.52、東洋書店(2003)
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No.44 (2003.12) |
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遺伝子組換え生物の国境を越える移動に関する欧州議会と理事会の規則提案に対する理事会の共通の立場
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No.42 (2003.10) |
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資料の紹介: 平成14年度環境保全型農業推進指導事業 −環境保全型農業をとりまく情勢と技術的課題−、全国農業協同組合連合会・全国農業協同組合中央会編(2003)
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No.42 (2003.10) |
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研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」(2002-2006)の決定 −その5−
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No.41 (2003.9) |
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資料の紹介: 循環型社会白書のあらまし、官報資料版3664号(2003)
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No.41 (2003.9) |
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資料の紹介: 循環型社会特別委員会報告、「真の循環型社会を求めて」、日本学術会議循環型社会特別委員会(2003)
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No.41 (2003.9) |
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資料の紹介: 驚異的なシアナミド新説を考える、石灰窒素だより、No.138(2003)
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No.41 (2003.9) |
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研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」(2002-2006)の決定 −その4−
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No.40 (2003.8) |
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研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」(2002-2006)の決定 −その3−
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No.39 (2003.7) |
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研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」(2002-2006)の決定 −その2−
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No.38 (2003.6) |
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資料の紹介:Greenhouse Gas Inventories for Agriculture in the Nordic Countries, Eds., S.O. Petersen and J.E. Olesen DIAS report Plant Production no.81(2002)
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No.38 (2003.6) |
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研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」(2002-2006)の決定 −その1−
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No.37 (2003.5) |
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報告書の紹介: 研究成果410、ダイオキシン類の野菜等農作物可食部への付着・吸収実態の解明、農林水産技術会議事務局(2003)
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No.37 (2003.5) |
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欧州共同研究センターが直接行動によって実施する研究、技術開発および実証についての個別計画(2002-2006)の決定
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No.36 (2003.4) |
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遺伝子改変生物の環境への意図的放出に関する欧州議会と理事会の指令2001/18/ECの附則VIIを補足する手引き書
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No.35 (2003.3) |
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遺伝子改変生物の環境への意図的放出に関する欧州議会と理事会の指令2001/18/ECの附則IIを補足する手引き書
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No.34 (2003.2) |
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資料の紹介: Japan-Korea Cooperative Reserach on Sustainability and Environmental Benefits of Paddy Farming: National Institute for Agro-Environmental Sciences, Japan and National Institute of Agricultural Science and Technology, Korea
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No.34 (2003.2) |
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第6次欧州共同体環境行動計画の決定
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No.33 (2003.1) |
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報告書の紹介: 欧州委員会から欧州議会、理事会、経済社会評議会および地域委員会への文書;持続可能な開発のためのグローバル・パートナーシップに向けて
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No.32 (2002.12) |
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資料の紹介: 環境と食料生産の調和に関する研究、高等研報告書0203、財団法人国際高等研究所(2002)
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No.32 (2002.12) |
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資料の紹介: IGBP Dictionary, 2002/2003
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No.32 (2002.12) |
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報告書の紹介: 理事会および欧州議会への委員会文書;共通農業政策への環境問題統合を監視するための指標に必要な統計情報
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No.31 (2002.11) |
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資料の紹介: IGBP News Letter No.50
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No.31 (2002.11) |
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報告書の紹介: 欧州農業における遺伝子組換え作物、一般栽培作物および有機栽培作物の共存のためのシナリオ、欧州委員会共同研究センター(2002)
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No.30 (2002.10) |
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報告書の紹介: カルタへナ議定書関係審議会・懇談会中間報告
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No.29 (2002.9) |
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報告書の紹介: 欧州議会、欧州理事会、経済社会評議会および地域委員会への欧州委員会報告;ライフサイエンスとバイオテクノロジー(第2部:行動計画)
|
No.29 (2002.9) |
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報告書の紹介: 欧州議会、欧州理事会、経済社会評議会および地域委員会への欧州委員会報告;ライフサイエンスとバイオテクノロジー(第1部:欧州のための戦略)
|
No.28 (2002.8) |
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資料の紹介: 近年の気候変動の状況と気候変動が農作物の生育等に及ぼす影響に関する資料集、平成14年4月、農林水産省
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No.27 (2002.7) |
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資料の紹介: 平成14年版環境白書、環境省編
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No.27 (2002.7) |
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報告書の紹介: 欧州議会と欧州理事会の指令案; 環境被害の防止と修復に関する環境責任(欧州委員会による提案)−後編−
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No.27 (2002.7) |
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報告書の紹介: 研究成果386 高精度観測衛星を利用した地球温暖化等に伴うアジアの食料生産変動の予測手法の高度化、農林水産技術会議事務局(2002)
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No.26 (2002.6) |
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報告書の紹介: 畜産における温室効果ガスの発生制御(総集編)、畜産技術協会(2002)
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No.26 (2002.6) |
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報告書の紹介: 欧州議会と欧州理事会の指令案; 環境被害の防止と修復に関する環境責任(欧州委員会による提案)−中編−
|
No.26 (2002.6) |
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報告書の紹介: 欧州議会と欧州理事会の指令案;
環境被害の防止と修復に関する環境責任(欧州委員会による提案)−前編−
|
No.25 (2002.5) |
|
資料: Proceedings, NIAES-STA International Workshop 2001
"Crop Monitoring and Prediction at Regional Scales"
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No.23 (2002.3) |
|
資料:我が国の食料自給率 −平成12年度食料自給率レポート・食料需給表−
|
No.23 (2002.3) |
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諮問文書の紹介: 持続可能な開発;生物多様性を振興する改革の好機
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No.23 (2002.3) |
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資料:世界と日本における食料安全保障の現状と課題(2002)
|
No.22 (2002.2) |
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報告書の紹介: 欧州理事会及び議会への欧州委員会報告,農業に関する生物多様性行動計画(第3編)
|
No.21 (2002.1) |
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報告書の紹介: 欧州理事会及び議会への欧州委員会報告; 天然資源の保全,農業,漁業及び開発と経済協力分野における生物多様性行動計画(第1巻)
|
No.18 (2001.10) |
|
報告書の紹介: 2001年環境のシグナル
|
No.17 (2001.9) |
|
報告書の紹介: 現代バイオテクノロジーと農産物市場
|
No.16 (2001.8) |
|
資料: 気候変化2001,IPCC地球温暖化第3次評価報告書 −政策決定者向け要約−,IPCC(気候変動に関する政府間パネル)編(2001)
|
No.14 (2001.6) |
|
資料: 商業化組換え作物の世界情勢 1999年
|
No.13 (2001.5) |
|
資料: Climate Variability and Its Impacts on Paddy Rice Production in Japan and South Korea, National Institute of Agro-Environmental Sciences 刊行
|
No.13 (2001.5) |
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農業環境研究叢書第13号の刊行 「農業を軸とした有機性資源の循環利用の展望」
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No.11 (2001.3) |
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農業環境技術研究所17年史刊行記念式典
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No.7 (2000.11) |
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資料: 世界の農地水管理−気候区分別農地水管理の実態と将来方向−,緑資源公団(2000)
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No.5 (2000.9) |
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資料: 畜産における温室効果ガスの発生制御 第5集,財団法人畜産技術協会(2000)
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No.5 (2000.9) |
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遺伝子組換え作物はアメリカ農家に利益をもたらしているのか
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No.3 (2000.7) |
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資料: 平成10年度鳥獣関係統計,環境庁自然保護局
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No.3 (2000.7) |