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農業と環境　索引（１）

 総目次 総索引 研究所
農業と環境　索引（１）
　国際的組織など
ＯＥＣＤ ＷＴＯ ワールドウォッチ研究所
ＦＡＯ 持続可能な開発委員会 　
ＩＰＣＣ アジア
ＩＧＢＰ ＥＵ(欧州連合) 　
　ＯＥＣＤ 号　（発行月）
農業環境技術研究所の３０年 （５）生物多様性研究の系譜 No.170 (2014.6)
「農薬の作物残留と大気中挙動−規制と研究−」 第１０回有機化学物質研究会および第２７回農薬環境動態研究会 が開催された No.128 (2010.12)
「農薬の作物残留と大気中挙動−規制と研究−」第１０回有機化学物質研究会および第２７回農薬環境動態研究会（１０月２１・２２日 つくば） No.125 (2010.9)
「農薬および POPs の土壌残留と食の安全に関する国際セミナー」 が開催された No.116 (2009.12)
国際情報： ２１世紀の農業に課せられた課題−増産と環境と− No.111 (2009.7)
ニュージーランドの外来植物問題から考える日本の将来 No.111 (2009.7)
本の紹介 ２６１：Environmental Performance of Agriculture at a Glance No.103 (2008.11)
ＭＡＲＣＯワークショップ「アジアにおける自然資源管理のための土壌情報システムの新しい取り組み」が開催された No.103 (2008.11)
オープンセミナー 「化学物質の生態影響評価の現状と問題点」が開催された No.69 (2006.1)
国際情報： 生物多様性の保全とバイオセーフティの増進−ＯＥＣＤの政策提言− No.66 (2005.10)
国際情報： 環境政策不実行のコスト −ＯＥＣＤによる分析− No.65 (2005.9)
資料の紹介：Environmental Indicators for Agriculture, Vol.3 Methods and Results, OECD (2001) No.43 (2003.11)
資料の紹介：Agriculture and Biodiversity - Developing Indicators for Policy Analysis -, Proceedings from an OECD Expert Meeting, Zurich, Switzerland, OECD (2003) No.43 (2003.11)
本の紹介　６５：ＯＥＣＤリポート　農業の多面的機能，農文協（２００１） No.20 (2001.12)
報告書の紹介：現代バイオテクノロジーと農産物市場 No.16 (2001.8)
ＯＥＣＤ：「農業と環境」ＪＷＰワークショップ −持続的農業経営システムに関する技術の適応− No.4 (2000.8)
ＯＥＣＤ：「農業と環境」ＪＷＰワークショップ No.2 (2000.6)
ＯＥＣＤ：「農業と環境」に関する出版物の紹介 No.2 (2000.6)
　ＦＡＯ 号　（発行月）
第33回土・水研究会「水稲におけるヒ素吸収抑制技術」 開催報告 No.191 (2016.3)
第33回土・水研究会 「水稲におけるヒ素吸収抑制技術」（2月25日） No.189 (2016.1)
論文紹介： ヒ素の新たな化学形態別分離法 No.183 (2015.7)
グローバル・ソイル・ウィーク2015 参加報告 No.183 (2015.7)
農環研ニュース No.105 の発行 No.178 (2015.2)
国連世界土壌デーと世界土壌年 No.168 (2014.4)
第１回土壌に関する政府間技術パネル（ＩＴＰＳ）会合（７月 イタリア） 参加報告 No.162 (2013.10)
第１回地球土壌パートナーシップ（ＧＳＰ）総会（６月 イタリア） 参加報告 No.162 (2013.10)
グローバル・リサーチ・アライアンス（ＧＲＡ）理事会および水田研究グループワークショップ （６月 ウルグアイ） 参加報告 No.160 (2013.8)
報告書の紹介： 水田における無脊椎動物の現状と動向 No.155 (2013.3)
グローバル・ソイル・パートナーシップ技術ワークショップ 「生きている土壌の管理」 参加報告 No.154 (2013.2)
グローバル・ソイル・パートナーシップ： 地球の土壌資源を保障するための新たな国際協力の枠組み No.147 (2012.7)
本の紹介 ３１３： 世界食料農業白書 ２００９年報告 No.137 (2011.9)
気候変動に対応したコメ生産の最新技術に関するＦＡＯ／ＩＲＲＩ合同ワークショップ（６月 フィリピン（ロスバニョス））参加報告 No.125 (2010.9)
コメのカドミウム濃度の国際基準値が決定された No.76 (2006.8)
国際情報： 適正農業規範（ＧＡＰ） No.72 (2006.4)
国際情報： ＦＡＯの「遺伝子組換え」プレスリリース（２００５） No.68 (2005.12)
国際情報： コーデックス委員会の食品カドミウム規格 No.64 (2005.8)
本の紹介 １６８：「世界の食料不安の現状２００４年報告： 世界の飢餓人口半減に向かって」、ＦＡＯ編集、ＦＡＯ協会翻訳・発行（２００５） No.62 (2005.6)
国際情報：「命のための水」国際行動の１０年：２００５−２０１５ No.62 (2005.6)
本の紹介 １５７： 世界食料農業白書２００３−２００４、ＦＡＯ編、国際食糧農業協会訳、農山漁村文化協会（２００４） No.58 (2005.2)
世界イネ研究会議が開催された No.56 (2004.12)
ＦＡＯ　Agriculture: Towards 2015/30, Technical Interium Report, April 2000，2000年7月24日公表 No.5 (2000.9)
食糧と人口：ＦＡＯの予測 No.5 (2000.9)
　ＩＰＣＣ 号　（発行月）
本の紹介 ３４３： 異常気象と人類の選択 No.166 (2014.2)
第９回 二酸化炭素国際会議 (ICDC9)（６月 中国） 参加報告 No.161 (2013.9)
農林水産技術会議事務局「研究成果」シリーズ紹介（14）：「地球温暖化が農林水産業に及ぼす影響評価と緩和及び適応技術の開発」 No.142 (2012.2)
MARCO ワークショップ 「農業分野における温暖化緩和技術の開発」（１１月１５日−１８日） No.139 (2011.11)
農業環境技術研究所の新たな中期目標と中期計画 No.133 (2011.5)
本の紹介 ２８２： 地球変動研究の最前線を訪ねる No.119 (2010.3)
佐々木農林水産大臣政務官が農業環境技術研究所を視察 No.117 (2010.1)
村上（秋山）博子 物質循環研究領域主任研究員： 平成２１年度若手農林水産研究者表彰を受賞 No.116 (2009.12)
八木一行 物質循環研究領域上席研究員： 第５４回日本土壌肥料学会賞を受賞 No.113 (2009.9)
ＩＰＣＣ排出係数にかかわる専門家会合（６月、チリ） No.112 (2009.8)
第２５回気象環境研究会 「開放系大気ＣＯ２増加（ＦＡＣＥ）実験 −過去、現在、未来−」 No.106 (2009.2)
本の紹介 ２６３： 地球温暖化と農業 No.105 (2009.1)
気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）ワークショップ 「土地利用によるＧＨＧ排出見積に関するガイダンス検討専門家会合」 （２００８年５月、フィンランド（ヘルシンキ）） 参加報告 No.99 (2008.7)
「土地利用・土地利用変化及び林業（LULUCF）分野非公式会合」（２００８年５月、アイスランド（レイキャビク））参加報告 No.98 (2008.6)
研究プロジェクト 「土壌由来温室効果ガス計測・抑制技術実証普及事業」 の開始 No.98 (2008.6)
第３０回農業環境シンポジウム 「温室効果ガス排出をどう削減できるのか 〜農林水産分野における地球温暖化防止対策〜」 が開催された No.98 (2008.6)
受賞：陽 捷行・鶴田治雄・八木一行：ＩＰＣＣのノーベル平和賞受賞への貢献 No.97 (2008.5)
農業環境を巡る２００７年の重大ニュース No.93 (2008.1)
第５回環境研究機関連絡会成果発表会 「気候変動に立ち向かう」 （12月19日 東京） No.92 (2007.12)
第２８回農業環境シンポジウム「温暖化によって何が起こり、どう対応できるのか ―農林水産業に与える影響の評価とその適応策―」 No.90 (2007.10)
論文の紹介：統計的ダウンスケーリング手法により構築された気候シナリオを用いるためのガイドライン No.88 (2007.8)
国際情報：気候変動に関する政府間パネル (IPCC) 第４次評価報告書：第３作業部会報告書（気候変動の緩和策） No.86 (2007.6)
国際情報： 気候変動に関する政府間パネル (IPCC) 第４次評価報告書：第２作業部会報告書（影響・適応・脆弱性） No.85 (2007.5)
国際情報： 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第４次評価報告書：第１作業部会報告（自然科学的根拠） No.83 (2007.3)
農林水産技術会議事務局が２００６年の１０大研究成果を発表 No.82 (2007.2)
農業環境技術研究所リサーチプロジェクト（ＲＰ）の紹介 （１１） 温室効果ガスＲＰ No.80 (2006.12)
国際ワークショップ 「モンスーンアジア農業生態系における温室効果ガス発生」が開催された No.73 (2006.5)
秋山博子氏： 平成１８年度文部科学大臣表彰若手科学者賞を受賞 No.73 (2006.5)
国際ワークショップ： モンスーンアジア農業生態系における温室効果ガス発生（３月７−９日、つくば） No.70 (2006.2)
国際情報： 国連気候変動会議（COP11 & COP/MOP1）（モントリオール２００５） No.69 (2006.1)
気候変動に関する日中韓国際シンポジウムが開催された No.59 (2005.3)
京都議定書の発効 No.59 (2005.3)
地球温暖化の「加速」−アメリカの新予測モデルで試算− No.53 (2004.9)
ＩＰＣＣ第４次評価報告書に向けての国内連絡会準備会 No.43 (2003.11)
ＩＰＣＣ第１９回総会：新しい議長の誕生 No.25 (2002.5)
京都議定書の２００２年発効の体制 No.22 (2002.2)
ＩＰＣＣ第三次評価報告書 No.18 (2001.10)
資料：気候変化２００１，ＩＰＣＣ地球温暖化第３次評価報告書 −政策決定者向け要約−　ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）編 No.14 (2001.6)
環境省「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第１作業部会第８回会合」の結果を公表 No.10 (2001.2)
ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）第３ワーキンググループ特別報告書「技術移転における方法論および科学技術問題」 No.5 (2000.9)
ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）第３ワーキンググループ特別報告書「土地利用・土地利用変動・林業」 No.5 (2000.9)
ＩＰＣＣ第III作業部会第３次評価報告書作成中 No.3 (2000.7)
　ＩＧＢＰ 号　（発行月）
第２７回気象環境研究会 「農業気象分野の国際研究ネットワークとその連携」 開催報告 No.166 (2014.2)
「AsiaFlux」 って何ですか No.150 (2012.10)
本の紹介 ２８２： 地球変動研究の最前線を訪ねる No.119 (2010.3)
資料の紹介：IGBP Dictionary, 2002/2003 No.32 (2002.12)
資料の紹介：IGBP News Letter No.50 No.31 (2002.11)
　ＷＴＯ 号　（発行月）
論文の紹介： 水中のヒ素の酸化・除去技術 No.137 (2011.9)
ＧＭＯ情報： 抵抗性発達が心配だから栽培しない、ＥＵの新たな禁止理由 No.135 (2011.7)
ＧＭＯ情報：カルタヘナ議定書発効５周年〜ルーツの１９９２年から振り返る〜 No.103 (2008.11)
国際情報： 遺伝子組換え作物の商業栽培状況と通商紛争 No.71 (2006.3)
国際情報： コーデックス委員会の食品カドミウム規格 No.64 (2005.8)
２０００年９月２８日にＥＵ，日本等が，ＷＴＯの農業議論において環境及び農村開発問題を重視すべきであるとの意見書を提出 No.7 (2000.11)
　持続可能な開発委員会 号　（発行月）
国連持続可能な開発委員会（ＣＳＤ）第８回会合における農業に関する決定事項 No.2 (2000.6)
国連持続可能な開発委員会（ＣＳＤ）第８回会合における持続可能な農業及び農村開発に関する事務総長報告 No.2 (2000.6)
　アジア 号　（発行月）
MARCOワークショップ「国際的な耕地微気象観測網による気候変動下のイネ高温障害リスク評価の革新」 開催報告 No.189 (2016.1)
MARCOワークショップ「アジアの作物生産システムと水資源問題のためのSWATの適用と適応」 詳細報告 No.189 (2016.1)
MARCO ワークショップ 2015 「アジアの作物生産システムと水資源問題のためのSWATの適用と適応」 開催報告 No.187 (2015.11)
MARCO ワークショップ 2015 「国際的な耕地微気象観測網による気候変動下のイネ高温障害リスク評価の革新」（11月24-26日） No.187 (2015.11)
ＭＡＲＣＯシンポジウム２０１５ 「モンスーンアジアにおける農業環境研究の挑戦」 開催報告 No.186 (2015.10)
MARCOワークショップ「アジアの作物生産システムと水資源問題のためのSWATの適用と適応」(10月20日-23日 つくば) No.185 (2015.9)
MARCOシンポジウム2015「モンスーンアジアにおける農業環境研究の挑戦」（8月26-28日） No.184 (2015.8)
アジア土壌パートナーシップ（ASP）専門家会合（5月 タイ） 参加報告 No.182 (2015.6)
アジアモンスーン地域における気候変動とその農業影響に関する第4回国際ワークショップ 参加報告 No.181 (2015.5)
iLEAPS 2014 国際会議（５月 中国） 参加報告 No.173 (2014.9)
ＭＡＲＣＯワークショップ 「火山灰土壌の生成・分類とそのモンスーンアジアにおける利用」 開催報告 No.172 (2014.8)
ＭＡＲＣＯワークショップ 「火山灰土壌の生成・分類とそのモンスーンアジアにおける利用」 （６月７日 つくば） No.170 (2014.6)
農業環境技術研究所の３０年 （４）有機化学物質研究の系譜 No.169 (2014.5)
農環研ニュース No.101 の発行 No.168 (2014.4)
国際ワークショップ 「気候変動対応型作物生産のための実用的統合技術に対する戦略的アプローチ」（２０１３年８月 台湾） 参加報告 No.167 (2014.3)
第３４回アジアリモートセンシング国際会議（１０月 インドネシア） 参加報告 No.166 (2014.2)
農業環境技術研究所３０周年記念シンポジウム 「２１世紀の農業と環境」 開催報告 No.166 (2014.2)
第２７回気象環境研究会 「農業気象分野の国際研究ネットワークとその連携」 開催報告 No.166 (2014.2)
ＭＡＲＣＯワークショップ： 持続的農業生態系管理のための環境負荷の評価と削減 開催報告 No.164 (2013.12)
ＭＡＲＣＯ−ＦＦＴＣワークショップ： アジアにおける遺伝子組換え食用作物のベネフィットとリスク 開催報告 No.164 (2013.12)
農業環境技術研究所３０周年記念シンポジウム 「２１世紀の農業と環境」 No.163 (2013.11)
ＭＡＲＣＯワークショップ 「持続的農業生態系管理のための環境負荷の評価と削減」 No.162 (2013.10)
ＭＡＲＣＯ−ＦＦＴＣワークショップ 「アジアにおける遺伝子組換え食用作物のベネフィットとリスク」 No.162 (2013.10)
農環研ニュース Ｎｏ．９７ の発行 No.155 (2013.3)
第３０回アジアリモートセンシング国際会議 （１１月 タイ） 参加報告 No.154 (2013.2)
「AsiaFlux」 って何ですか No.150 (2012.10)
ＭＡＲＣＯサテライトシンポジウム２０１２ 「モンスーンアジアにおける食品中ヒ素およびカドミウム汚染に対するリスク低減技術」 No.150 (2012.10)
ＭＡＲＣＯシンポジウム２０１２ 「モンスーンアジアにおける農業環境研究の課題と連携強化」 No.149 (2012.9)
グローバル・ソイル・パートナーシップ： アジア地域パートナーシップ設立会合 No.148 (2012.8)
グローバル・ソイル・パートナーシップ： 地球の土壌資源を保障するための新たな国際協力の枠組み No.147 (2012.7)
ＭＡＲＣＯシンポジウム２０１２ 「モンスーンアジアにおける農業環境研究の課題と連携強化」 No.146 (2012.6)
第１回アジアモンスーン域における気候変化とその農業への影響に関する国際ワークショップ（３月 タイ） 参加報告 No.145 (2012.5)
第１０回東および東南アジア土壌科学会連合国際会議 （１０月 スリランカ（コロンボ）） 参加報告 No.141 (2012.1)
MARCO ワークショップ「農業分野における温暖化緩和技術の開発」が開催された No.141 (2012.1)
アジアにおける農業による窒素循環の増大：窒素発生削減のための技術的問題に関する MARCO-FFTC 国際セミナー が開催された No.139 (2011.11)
MARCO ワークショップ 「農業分野における温暖化緩和技術の開発」（１１月１５日−１８日） No.139 (2011.11)
論文の紹介： 水中のヒ素の酸化・除去技術 No.137 (2011.9)
本の紹介 ３０７： 東アジア四千年の永続農業 ＜中国・朝鮮・日本＞ No.134 (2011.6)
農業分野の温室効果ガスに関するグローバル・リサーチ・アライアンス（２） No.134 (2011.6)
食糧−環境インテリジェンスのための衛星情報・空間情報の先進的利用に関するMARCO国際ワークショップ が開催された No.132 (2011.4)
アジアにおける土壌炭素蓄積の評価と持続的管理に関する MARCO-FFTC 国際ワークショップ が開催された No.130 (2011.2)
アジア太平洋地域における持続可能な食料生産のための機能的生物多様性の増強に関する MARCO−FFTC 国際セミナー が開催された No.130 (2011.2)
食糧−環境インテリジェンスのための衛星情報・空間情報の先進的利用に関する MARCO 国際ワークショップ（３月２日〜４日） No.130 (2011.2)
第４回東アジア生態学会連合大会 （９月 韓国（尚州）） 参加報告 No.128 (2010.12)
国際会議「水田管理と温室効果ガス発生・吸収に関する MARCO / GRA 合同ワークショップ」が開催された No.126 (2010.10)
アジア太平洋地域における持続可能な食料生産のための機能的生物多様性の増強に関する MARCO-FFTC 国際セミナー（１１月９−１１日 つくば） No.126 (2010.10)
ＭＡＲＣＯシンポジウム２００９（ワークショップ２）のプロシーディングス（講演記録）の公開 No.119 (2010.3)
シンポジウム 「農業に有用な生物多様性の指標開発」 が開催された No.117 (2010.1)
本の紹介 ２７７： ヒマラヤ世界−五千年の文明と壊れゆく自然 No.116 (2009.12)
「農薬および POPs の土壌残留と食の安全に関する国際セミナー」 が開催された No.116 (2009.12)
石郷岡康史 大気環境研究領域主任研究員： 国際水田・水環境工学会論文賞を受賞 No.115 (2009.11)
国際会議 「東アジアの陸域生態系における炭素窒素循環とその環境影響」 が開催された No.115 (2009.11)
農環研サイエンスカフェ 「容疑者Ｎの変身」 （１１月１４日 つくば） No.115 (2009.11)
本の紹介 ２７５： アジアの土壌汚染 No.114 (2009.10)
八木一行 物質循環研究領域上席研究員： 第５４回日本土壌肥料学会賞を受賞 No.113 (2009.9)
新藤純子 物質循環研究領域上席研究員： ２００９年度環境科学会学術賞を受賞 No.113 (2009.9)
ＭＡＲＣＯシンポジウム ２００９「モンスーンアジアにおける農業環境問題と研究の課題」（１０月５−７日 つくば） 参加登録を開始 No.113 (2009.9)
農環研公開セミナー 「新規アレロケミカルの探索と利用」 が開催された No.106 (2009.2)
「アジア・太平洋地域における農業環境で問題となる有害植物・昆虫に関する国際セミナー」が開催された No.104 (2008.12)
ＭＡＲＣＯワークショップ「アジアにおける自然資源管理のための土壌情報システムの新しい取り組み」（１０月１４−１５日 つくば） No.101 (2008.9)
第３１回農業環境シンポジウム 「穀物の争奪戦が食卓を襲う ―世界の穀物と環境問題―」 が開催された（詳細報告） No.100 (2008.8)
第３１回 農業環境シンポジウム 「穀物の争奪戦が食卓を襲う ―世界の穀物と環境問題―」が開催された No.99 (2008.7)
本の紹介 ２５４： 地球環境データブック ２００７−０８ No.98 (2008.6)
「欧州地球科学連合 (EGU) ２００８年大会」（２００８年４月、オーストリア（ウィーン））参加報告 No.98 (2008.6)
佐藤洋平 理事長： 国際水田・水環境工学会 国際賞（PAWEES International Award) を受賞 No.91 (2007.11)
NIAES 国際シンポジウム 「モンスーンアジア農業生態系における侵略的外来生物の実態と制御」 が開催された No.91 (2007.11)
ＮＩＡＥＳ国際シンポジウム２００７ 「モンスーンアジア農業生態系における侵略的外来生物の実態と制御」 No.90 (2007.10)
本の紹介 ２２１： アジア環境白書 ２００６／０７ No.82 (2007.2)
ＮＩＡＥＳ国際シンポジウム２００６ 「モンスーンアジアにおける持続的農業のための農業資源の評価と有効利用 −国際研究協力に向けて−」 が開催された No.81 (2007.1)
農業環境技術研究所リサーチプロジェクト（ＲＰ）の紹介 （１３） 炭素・窒素収支広域評価ＲＰ No.81 (2007.1)
公開セミナー 外来植物の「リスク」を調べて蔓延を防止する （１２月１０日、東京国際フォーラム） No.80 (2006.12)
農業環境技術研究所リサーチプロジェクト（ＲＰ）の紹介 （１１） 温室効果ガスＲＰ No.80 (2006.12)
農業環境技術研究所リサーチプロジェクト（ＲＰ）の紹介 （９） 作物生産変動要因ＲＰ No.80 (2006.12)
国際ワークショップ「侵入生物に対するアジア・太平洋外来生物データベースの構築」が台湾で開催された No.79 (2006.11)
農業環境技術研究所 研究成果発表会 ２００６： 「農業と環境を考える」 の報告 No.79 (2006.11)
NIAES国際シンポジウム2006：「モンスーンアジアにおける持続的農業のための農業資源の評価と有効利用 −国際研究協力に向けて−」 No.79 (2006.11)
農業と環境を考える −農業環境技術研究所 研究成果発表会 ２００６− が開催された No.78 (2006.10)
国際ワークショップ 「モンスーンアジア農業生態系における温室効果ガス発生」が開催された No.73 (2006.5)
国際ワークショップ： モンスーンアジア農業生態系における温室効果ガス発生（３月７−９日、つくば） No.70 (2006.2)
シンポジウム「モンスーン・アジアの農業とフード・セキュリティー」の報告 No.68 (2005.12)
日韓共同国際ワークショップ「農業生態系における窒素負荷と河川・地下水への流出： モニタリングとモデルによる解析」 No.68 (2005.12)
国際情報： 新しい「緑の革命」へ −ＩＲＲＩの環境研究方針− No.67 (2005.11)
シンポジウム「モンスーンアジアの農業とフードセキュリティー」 No.65 (2005.9)
NIAES Series No. 5: Material Circulation through Agro-Ecosystems in East Asia and Assessment of its Environmental Impact, Edited by Yousay Hayashi が出版された No.59 (2005.3)
気候変動に関する日中韓国際シンポジウムが開催された No.59 (2005.3)
アジア・太平洋外来生物データベースの公開 No.56 (2004.12)
日中ワークショップ「農業生態系における窒素循環とその環境負荷」が開催された No.55 (2004.11)
アジア太平洋地域における侵入生物に対するデータベース構築に関する国際ワークショップの開催 No.55 (2004.11)
国際共同セミナー：「アジア・太平洋諸国における侵入生物による環境影響とデータベース構築」が開催された No.45 (2004.1)
本の紹介　１２５：The State of the Environment in Asia 2002/2003, Ed. Japan Environmental Council, Springer, 2003 No.40 (2003.8)
資料の紹介：環境と食料生産の調和に関する研究、高等研報告書０２０３、財団法人国際高等研究所（２００２） No.32 (2002.12)
　ＥＵ（欧州連合) 号　（発行月）
第2回 Fireside Chat Nitrogen（窒素談話会） 参加報告 No.181 (2015.5)
論文の紹介： 農地における環境保全活動の効果は周囲の景観によって異なる No.152 (2012.12)
論文の紹介： 集約的な乳牛農場におけるリンの均衡施肥：土壌中のリンの状態、作物の収量、リンの溶脱に与えた影響 No.149 (2012.9)
第５回遺伝子組換え作物の共存に関する国際会議 GMCC11 （１０月 カナダ（バンクーバー）） 参加報告 No.140 (2011.12)
ＧＭＯ情報： 抵抗性発達が心配だから栽培しない、ＥＵの新たな禁止理由 No.135 (2011.7)
本の紹介 ３０６： The European Nitrogen Assessment: Sources, Effects and Policy Perspectives （欧州窒素評価−原因，影響および政策展望） No.133 (2011.5)
ＧＭＯ情報： 栽培用と食品・飼料用: 米国から見た日本・ＥＵの承認状況 No.130 (2011.2)
ＧＭＯ情報： 深まるヨーロッパの混迷：栽培や混入許容値の決定根拠の矛盾 No.129 (2011.1)
環境汚染とバイオ／ファイトレメディエーションによる環境浄化に関する国際集会 （６月 イタリア（ピサ）） 参加報告 No.125 (2010.9)
ＧＭＯ情報： ＥＵの新提案 〜審査は統一基準、栽培するしないは各国判断〜 No.124 (2010.8)
ＧＭＯ情報： ヨーロッパのポテト―商業栽培と試験栽培の承認 No.121 (2010.5)
シンポジウム 「農業に有用な生物多様性の指標開発」 が開催された No.117 (2010.1)
農地における生物多様性保全の最前線、イギリスにおける研究活動 No.117 (2010.1)
第１回世界環境史会合 参加報告 No.117 (2010.1)
ＧＭＯ情報： ＥＵの誤算−ダイズに想定外の未承認トウモロコシ混入 No.116 (2009.12)
ＧＭＯ情報： Ｂｔコーン、ヨーロッパの仮想リスクと北米の現実問題 No.115 (2009.11)
シンポジウム 「農業に有用な生物多様性の指標開発」 （１１月１８日 東京） No.115 (2009.11)
報告書の紹介： 生態系と生物多様性の経済学 中間報告 No.114 (2009.10)
ＧＭＯ情報： ヨーロッパの商業栽培事情−ドイツの中止、オーストリアの提案、スペインの現実 No.112 (2009.8)
第２６回土・水研究会 「窒素・リンによる環境負荷の削減に向けた取り組み」 が開催された No.108 (2009.4)
ＧＭＯ情報： 雨にも負けないバイテクコーン ―乾燥耐性品種の登場も間近 No.107 (2009.3)
ＧＭＯ情報： 混迷深まるＥＵの組換え作物承認システム No.105 (2009.1)
第２６回 土・水研究会「窒素・リンによる環境負荷の削減に向けた取り組み」 No.105 (2009.1)
ＧＭＯ情報：カルタヘナ議定書発効５周年〜ルーツの１９９２年から振り返る〜 No.103 (2008.11)
ヨーロッパ土壌科学会議 (EUROSOIL 2008) No.102 (2008.10)
ＧＭＯ情報： オオカバマダラ再び ―都合の良い科学的根拠の引用法 No.94 (2008.2)
国際情報：ズッキーニのディルドリン残留基準引き上げに関する欧州食品安全機関の意見書 No.91 (2007.11)
本の紹介２４１：緑のイタリア史 No.90 (2007.10)
論文の紹介： 欧州の５か国における農業環境施策が生物多様性にもたらした効果 No.80 (2006.12)
国際情報： 適正農業規範（ＧＡＰ） No.72 (2006.4)
国際情報： 遺伝子組換え作物の商業栽培状況と通商紛争 No.71 (2006.3)
本の紹介 １８９： 予防原則、大竹千代子・東賢一 著、合同出版（２００５） No.68 (2005.12)
資料の紹介：農業における遺伝資源の保全、特性調査、収集および利用に関するＥＵ理事会規則 No.60 (2005.4)
欧州環境庁と国連環境計画欧州地域事務所の共同報告書「自然的価値の高い農地−その特徴、動向および政策課題−」 No.58 (2005.2)
資料の紹介： 有機食品と有機農業のための欧州行動計画 −その２− No.55 (2004.11)
資料の紹介： 有機食品と有機農業のための欧州行動計画 −その１− No.54 (2004.10)
資料の紹介： 欧州委員会農業総局ファクトシート「農業と環境」 No.52 (2004.8)
2003年12月17日の理事会の結論文書「有機食品および有機農業のための欧州行動計画に向けた基本方針」 No.51 (2004.7)
環境被害の防止および修復についての環境責任に関する欧州会議と理事会の指令を採択することを目指して理事会が採択した２００３年９月１８日の共通の立場（ＥＣ）Ｎｏ５８／２００３　−その２− No.49 (2004.5)
環境被害の防止および修復についての環境責任に関する欧州議会と理事会の指令を採択することを目指して理事会が採択した2003年9月18日の共通の立場（EC）No58/2003　−その１− No.48 (2004.4)
ＥＣ条約の第９５（５）に従ってオーストリア共和国が通告した上オーストリア州における遺伝子組換え生物の利用を禁止する国内規定に関する２００３年９月２日の欧州委員会の決定 No.46 (2004.2)
遺伝子組換え生物の国境を越える移動に関する２００３年７月１５日の欧州議会と理事会の規則 No.45 (2004.1)
遺伝子組換え作物を慣行農業および有機農業と共存させるための国家戦略およびベストプラクティスの策定指針に関する2003年7月23日の欧州委員会勧告 No.44 (2003.12)
遺伝子組換え生物の国境を越える移動に関する欧州議会と理事会の規則提案に対する理事会の共通の立場 No.42 (2003.10)
研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」（2002-2006）の決定　−その５− No.41 (2003.9)
研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」（2002-2006）の決定　−その４− No.40 (2003.8)
研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」（2002-2006）の決定　−その３− No.39 (2003.7)
研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」（2002-2006）の決定　−その２− No.38 (2003.6)
研究、技術開発およびデモンストレーションのための個別計画「欧州研究圏の統合、強化」（2002-2006）の決定　−その１− No.37 (2003.5)
欧州共同研究センターが直接行動によって実施する研究、技術開発および実証についての個別計画（2002-2006）の決定 No.36 (2003.4)
遺伝子改変生物の環境への意図的放出に関する欧州議会と理事会の指令2001/18/ECの附則VIIを補足する手引き書 No.35 (2003.3)
遺伝子改変生物の生態モニタリング No.35 (2003.3)
遺伝子改変生物の環境への意図的放出に関する欧州議会と理事会の指令2001/18/ECの附則IIを補足する手引き書 No.34 (2003.2)
第６次欧州共同体環境行動計画の決定 No.33 (2003.1)
報告書の紹介：欧州委員会から欧州議会、理事会、経済社会評議会および地域委員会への文書； 持続可能な開発のためのグローバル・パートナーシップに向けて No.32 (2002.12)
報告書の紹介：理事会および欧州議会への委員会文書； 共通農業政策への環境問題統合を監視するための指標に必要な統計情報 No.31 (2002.11)
報告書の紹介：欧州農業における遺伝子組換え作物、一般栽培作物および有機栽培作物の共存のためのシナリオ欧州委員会共同研究センター（２００２） No.30 (2002.10)
報告書の紹介：欧州議会、欧州理事会、経済社会評議会および地域委員会への欧州委員会報告； ライフサイエンスとバイオテクノロジー（第２部：行動計画） No.29 (2002.9)
報告書の紹介：欧州議会、欧州理事会、経済社会評議会および地域委員会への欧州委員会報告； ライフサイエンスとバイオテクノロジー（第１部：欧州のための戦略） No.28 (2002.8)
報告書の紹介：欧州議会と欧州理事会の指令案； 環境被害の防止と修復に関する環境責任（欧州委員会による提案）−後編− No.27 (2002.7)
報告書の紹介：欧州議会と欧州理事会の指令案； 環境被害の防止と修復に関する環境責任（欧州委員会による提案）−中編− No.26 (2002.6)
報告書の紹介：欧州議会と欧州理事会の指令案； 環境被害の防止と修復に関する環境責任（欧州委員会による提案）−前編− No.25 (2002.5)
報告書の紹介：欧州理事会及び議会への欧州委員会報告，農業に関する生物多様性行動計画（第３編） No.21 (2002.1)
報告書の紹介：欧州理事会及び議会への欧州委員会報告；天然資源の保全，農業，漁業及び開発と経済協力分野における生物多様性行動計画（第１巻） No.18 (2001.10)
報告書の紹介：２００１年環境のシグナル No.17 (2001.9)
　ワールドウォッチ研究所 号　（発行月）
第３２回農業環境シンポジウム「２１世紀の農業と環境問題を考える」が開催された（２） No.124 (2010.8)
第３２回農業環境シンポジウム「２１世紀の農業と環境問題を考える」が開催された No.123 (2010.7)
第３２回農業環境シンポジウム 「２１世紀の農業と環境問題を考える」（５月２６日 東京） No.121 (2010.5)
第３１回農業環境シンポジウム 「穀物の争奪戦が食卓を襲う ―世界の穀物と環境問題―」 が開催された（詳細報告） No.100 (2008.8)
第３１回 農業環境シンポジウム 「穀物の争奪戦が食卓を襲う ―世界の穀物と環境問題―」が開催された No.99 (2008.7)
第３１回農業環境シンポジウム「穀物の争奪戦が食卓を襲う ―世界の穀物と環境問題―」（６月５日 東京） No.97 (2008.5)
第２７回農業環境シンポジウム「食料ｖｓエネルギー−穀物の争奪戦が始まった−」（詳細報告） No.87 (2007.7)
第２７回農業環境シンポジウム「食料ｖｓエネルギー−穀物の争奪戦が始まった−」（概要報告） No.86 (2007.6)
農業環境シンポジウム 「食料 ｖｓ エネルギー −穀物の争奪戦が始まった−」 の開催 No.85 (2007.5)
本の紹介 ２１１： ワールドウォッチ研究所 地球白書２００６−０７ No.78 (2006.10)
シンポジウム「モンスーン・アジアの農業とフード・セキュリティー」の報告 No.68 (2005.12)
本の紹介 １７４： ワールドウオッチ研究所 地球白書２００５−２００６、クリストファー・フレイヴィン著、(社)家の光協会（２００５） No.64 (2005.8)
本の紹介 １４４：地球白書　２００４−０５、クリストファー・フレイヴィン編著、エコ・フォーラム２１世紀日本語版監修、地球環境財団／環境文化創造研究所（２００４） No.51 (2004.7)
本の紹介　１２３：地球白書２００３−０４、クリストファー・フレイヴィン編著、エコ・フォーラム２１世紀日本語版監修、家の光協会（２００３） No.40 (2003.8)
本の紹介　７８：地球白書２００２−０３、クリストファー・フレイヴィン編著、家の光協会（２００２） No.26 (2002.6)
本の紹介　４２：地球白書２００１−０２，レスター・ブラウン編著，家の光協会（２００１） No.14 (2001.6)
ワールドウオッチ研究所：警告シリーズ Worldwatch Institute Issue Alerts: Lester R. Brown No.6 (2000.10)
ワールドウオッチ研究所：警告シリーズ Worldwatch Institute Issue Alerts: Lester R. Brown No.4 (2000.8)
中国の地下水位の低下が世界的な食料価格の上昇につながる可能性 No.3 (2000.7)
Ｅａｒｔｈ　Ｄａｙ　２０００ No.2 (2000.6)
農業と環境 総目次　　農業と環境 総索引　　農業環境技術研究所　

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